株式会社　リソー教育グループ

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,247 / 3,782	108 / 558	804 / 2,040
勤続年数	2,245 / 3,782	128 / 559	984 / 2,040

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-02-28	82日	34,240	2,704	2,732	1,615	22,667	12,265	9.49円	71.58円	10.00円	13.17%	7.13%	54.11%	7.90%	1,183	7,321,000円	10.4	41.6	2†	503†	132†	構造変動流出100.0%
2025-02-28	87日	33,394	2,933	2,938	1,743	22,109	12,034	10.48円	70.31円	10.00円	14.48%	7.88%	54.43%	8.79%	1,149	6,971,000円	9.2	40.3	2	82	67	16.00%
2024-02-29訂正あり	90日	32,215	2,586	2,614	1,703	18,257	8,653	11.04円	55.35円	10.00円	19.69%	9.33%	47.40%	8.03%	1,119	6,694,000円	8.8	40.1	2†	0†	42†	0.30%†
2023-02-28訂正あり	90日	31,488	2,401	2,442	1,492	18,252	9,351	9.67円	59.96円	16.00円	15.96%	8.18%	51.24%	7.63%	1,095	6,701,000円	8.4	40.1	2	0	47	0.40%
2022-02-28訂正あり	91日	30,008	3,030	3,048	2,431	19,045	10,513	16.25円	67.59円	16.00円	23.13%	12.77%	55.20%	10.10%	1,016	6,671,000円	8.3	40.4	2	24	57	6.20%
2021-02-28訂正あり	92日	25,201	1,010	1,192	555	13,940	6,575	3.79円	44.02円	9.50円	8.44%	3.98%	47.17%	4.01%	1,004	6,550,000円	8.3	40.7	2	22	60	6.40%
2020-02-29	90日	26,704	2,716	2,749	1,953	13,214	6,157	13.24円	41.35円	12.00円	31.73%	14.78%	46.60%	10.17%	924	6,845,000円	8.5	41.6	-	-	-	-
2019-02-28	88日	24,496	2,529	2,540	1,576	12,513	6,263	10.68円	42.28円	26.00円	25.17%	12.60%	50.05%	10.33%	848	-	-	-	-	-	-	-
2018-02-28	89日	22,584	2,158	2,139	1,381	11,724	6,273	28.08円	127.48円	28.00円	22.02%	11.78%	53.51%	9.56%	702	-	-	-	-	-	-	-
2017-02-28訂正あり	90日	20,777	2,051	2,032	1,275	11,250	6,301	25.12円	128.04円	25.00円	20.24%	11.34%	56.01%	9.87%	640	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。