株式会社プラザホールディングス

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,666 / 3,782	293 / 558	1,566 / 2,040
勤続年数	1,837 / 3,782	75 / 559	796 / 2,040
離職率	314 / 3,463	55 / 472	171 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	19,204	364	325	206	11,139	2,313	88.66円	993.91円	50.00円	8.91%	1.85%	20.77%	1.90%	498	5,774,393円	12.9	43.1	0†	0†	4†	0.90%†
2025-03-31	91日	18,644	336	388	275	11,624	2,220	117.23円	957.35円	50.00円	12.42%	2.37%	19.10%	1.80%	537	4,889,487円	13.4	44.4	0	2	3	25.50%
2024-03-31	89日	17,638	218	257	58	11,027	2,246	24.34円	931.42円	50.00円	2.62%	0.53%	20.38%	1.24%	559	4,738,235円	14.7	47.2	0†	0†	0†	1.30%†
2023-03-31	91日	19,127	91	119	-204	11,681	2,310	-16.83円	191.30円	10.00円	-8.84%	-1.75%	19.78%	0.48%	627	4,698,362円	11.9	46.2	0†	1†	0†	9.10%†
2022-03-31訂正あり	91日	21,719	115	247	120	12,129	2,682	9.80円	220.90円	10.00円	4.50%	1.00%	22.12%	0.53%	704	4,562,269円	8.3	41.0	0	0	1	2.60%
2021-03-31	91日	20,674	305	390	732	12,239	2,805	57.90円	227.37円	12.00円	26.13%	5.99%	22.92%	1.48%	695	5,066,313円	8.3	41.0	0†	7†	5†	構造変動流出58.1%
2020-03-31	90日	23,054	268	284	125	12,542	2,305	9.81円	181.72円	7.00円	5.45%	1.00%	18.38%	1.17%	704	4,856,602円	8.3	41.1	0†	10†	6†	構造変動流出60.7%
2019-03-31	89日	23,731	237	229	78	13,392	2,297	6.08円	179.22円	7.00円	3.40%	0.58%	17.16%	1.00%	651	4,470,300円	8.4	40.4	-	-	-	-
2018-03-31	90日	22,172	61	93	-58	13,568	2,339	-4.54円	181.35円	7.00円	-2.49%	-0.43%	17.24%	0.28%	628	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	91日	21,991	105	-175	-46	14,427	2,412	-3.52円	190.01円	7.00円	-1.91%	-0.32%	16.72%	0.48%	628	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。