福井コンピュータホールディングス株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	727 / 3,782	93 / 602	2 / 11
勤続年数	2,025 / 3,782	89 / 602	5 / 11

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	16,653	7,263	7,483	4,313	36,816	30,078	208.63円	1,454.84円	73.00円	14.34%	11.72%	81.70%	43.61%	556	8,179,891円	11.9	38.5	0†	0†	42†	構造変動流出0.1%
2025-03-31	80日	14,717	6,085	6,211	4,189	33,044	27,102	202.65円	1,310.85円	70.00円	15.46%	12.68%	82.02%	41.35%	551	7,127,146円	10.2	36.1	0†	4†	0†	8.30%†
2024-03-31	85日	13,821	5,585	5,676	3,817	29,763	24,407	184.63円	1,180.50円	65.00円	15.64%	12.82%	82.00%	40.41%	549	6,673,024円	8.7	34.5	0†	67†	48†	構造変動流出100.0%
2023-03-31	87日	13,630	5,583	5,643	3,809	26,743	21,683	184.24円	1,048.78円	60.00円	17.57%	14.24%	81.08%	40.96%	536	7,272,030円	14.4	42.8	0	9	13	14.90%
2022-03-31	88日	14,331	6,314	6,358	4,222	24,593	18,963	204.24円	917.21円	60.00円	22.26%	17.17%	77.11%	44.06%	526	7,610,534円	15.7	43.2	0†	9†	0†	12.50%†
2021-03-31	89日	12,843	5,190	5,236	3,528	21,161	15,707	170.66円	759.72円	50.00円	22.46%	16.67%	74.23%	40.41%	530	7,435,782円	13.5	41.1	0	29	23	37.80%
2020-03-31	90日	12,454	4,534	4,585	3,208	17,332	12,840	155.18円	621.07円	45.00円	24.98%	18.51%	74.08%	36.41%	525	7,563,162円	14.6	42.6	0†	0†	15†	0.70%†
2019-03-31	85日	11,414	4,096	4,149	2,883	15,671	10,613	139.45円	513.36円	40.00円	27.16%	18.40%	67.72%	35.89%	525	7,013,629円	14.2	43.1	-	-	-	-
2018-03-31	86日	10,902	3,687	3,731	2,423	13,666	8,760	105.65円	423.70円	32.00円	27.66%	17.73%	64.10%	33.82%	488	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	80日	9,970	3,114	3,153	2,009	16,946	12,245	87.46円	532.97円	27.00円	16.41%	11.86%	72.26%	31.23%	453	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。