東洋テック株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,991 / 3,782	352 / 558	-
勤続年数	1,931 / 3,782	83 / 559	-
離職率	854 / 3,463	111 / 472	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	79日	43,071	2,912	2,996	1,968	39,389	23,330	188.98円	2,212.34円	71.00円	8.44%	5.00%	59.23%	6.76%	2,096	5,423,000円	12.4	45.1	12	40	61	4.50%
2025-03-31	81日	34,925	1,049	1,063	692	38,798	21,738	67.09円	2,099.10円	40.00円	3.19%	1.79%	56.03%	3.00%	2,131	5,182,000円	12.0	45.0	10	52	138	5.80%
2024-03-31訂正あり	75日	31,249	966	1,063	626	35,772	21,312	60.98円	2,071.95円	36.00円	2.94%	1.75%	59.58%	3.09%	1,953	5,075,000円	12.4	44.4	9	62	70	6.60%
2023-03-31訂正あり	80日	30,139	844	964	741	31,586	20,623	72.60円	2,018.27円	33.00円	3.60%	2.35%	65.29%	2.80%	1,935	4,880,000円	12.0	44.0	7	136	141	13.30%
2022-03-31訂正あり	81日	27,465	848	895	459	29,879	20,446	43.61円	1,935.00円	30.00円	2.25%	1.54%	68.43%	3.09%	1,619	4,778,000円	12.0	43.0	7†	0†	9†	0.70%†
2021-03-31訂正あり	82日	26,000	697	848	560	32,133	21,749	53.67円	2,075.38円	30.00円	2.58%	1.75%	67.69%	2.68%	1,639	4,737,000円	11.1	43.0	7	111	135	11.20%
2020-03-31訂正あり	80日	24,842	1,079	1,253	861	29,881	20,845	82.57円	2,003.78円	30.00円	4.13%	2.88%	69.76%	4.34%	1,596	4,902,000円	11.1	43.0	7	140	225	15.00%
2019-03-31訂正あり	79日	23,233	1,029	1,204	705	30,868	20,811	66.83円	1,984.83円	28.00円	3.39%	2.29%	67.42%	4.43%	1,432	4,806,000円	12.1	43.1	-	-	-	-
2018-03-31	83日	22,184	959	1,062	595	28,864	20,549	56.11円	1,934.30円	26.00円	2.90%	2.06%	71.19%	4.33%	1,411	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。