株式会社シーイーシー

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,091 / 3,782	331 / 602	78 / 131
勤続年数	1,874 / 3,782	77 / 602	75 / 131
離職率	2,550 / 3,463	328 / 520	91 / 128

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-01-31	80日	65,882	7,338	7,435	5,201	62,210	42,603	165.67円	1,364.32円	70.00円	12.21%	8.36%	68.48%	11.14%	2,401	6,400,000円	12.7	38.7	5	253	329	16.20%
2025-01-31	81日	56,208	6,696	6,807	4,040	52,636	40,401	122.39円	1,258.46円	55.00円	10.00%	7.68%	76.76%	11.91%	2,270	6,400,000円	13.5	39.4	6	311	399	21.00%
2024-01-31	83日	53,124	6,361	6,409	4,541	51,391	40,787	135.15円	1,212.54円	55.00円	11.13%	8.84%	79.37%	11.98%	2,209	6,322,000円	15.0	40.5	7	248	253	16.90%
2023-01-31	84日	48,206	4,374	4,413	5,179	46,333	37,379	151.97円	1,111.48円	45.00円	13.86%	11.18%	80.67%	9.07%	2,195	6,148,000円	15.5	41.1	8	206	237	14.40%
2022-01-31	81日	45,220	4,206	4,282	3,039	45,147	35,736	86.85円	1,015.48円	40.00円	8.50%	6.73%	79.16%	9.30%	2,184	6,146,000円	16.1	41.8	8	185	211	13.20%
2021-01-31	80日	48,003	5,048	5,158	4,036	43,789	34,379	115.37円	977.55円	40.00円	11.74%	9.22%	78.51%	10.52%	2,174	6,126,000円	16.6	42.3	9	219	199	15.20%
2020-01-31	82日	51,868	5,933	6,045	3,638	41,374	31,322	104.19円	891.74円	40.00円	11.62%	8.80%	75.71%	11.44%	2,200	6,245,000円	16.8	42.5	-	-	-	-
2019-01-31訂正あり	76日	50,005	4,982	5,058	3,400	39,739	29,118	97.36円	829.62円	45.00円	11.68%	8.56%	73.27%	9.96%	2,216	-	-	-	-	-	-	-
2018-01-31	77日	45,994	3,748	3,819	2,604	36,052	27,602	149.18円	1,527.33円	40.00円	9.44%	7.23%	76.56%	8.15%	2,245	-	-	-	-	-	-	-
2017-01-31	78日	43,976	3,311	3,420	2,612	33,082	25,093	149.61円	1,391.40円	35.00円	10.41%	7.90%	75.85%	7.53%	2,263	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。