株式会社船井総研ホールディングス

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,209 / 3,782	104 / 558	785 / 2,040
勤続年数	2,335 / 3,782	149 / 559	1,025 / 2,040
離職率	565 / 3,463	89 / 472	301 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	86日	33,330	8,813	8,841	6,526	34,493	25,788	70.67円	274.73円	85.00円	25.31%	18.92%	74.76%	26.44%	1,651	7,390,000円	9.8	40.1	1	3	13	2.30%
2024-12-31	90日	30,645	8,324	8,411	5,993	31,438	24,989	128.01円	523.49円	75.00円	23.98%	19.06%	79.49%	27.16%	1,535	6,691,000円	9.7	40.6	0†	0†	12†	0.30%†
2023-12-31	85日	28,238	7,247	7,343	5,201	31,631	25,726	106.30円	524.01円	65.00円	20.22%	16.44%	81.33%	25.67%	1,535	6,695,000円	9.4	39.4	0†	0†	14†	0.30%†
2022-12-31	86日	25,635	7,100	7,197	4,990	33,010	27,700	100.92円	546.31円	55.00円	18.01%	15.12%	83.91%	27.70%	1,382	6,992,000円	9.2	39.1	0	18	29	18.80%
2021-12-31	87日	28,813	6,349	6,439	4,373	30,884	25,687	88.57円	505.04円	48.00円	17.02%	14.16%	83.17%	22.04%	1,317	6,710,000円	10.2	39.8	0	15	9	14.70%
2020-12-31	88日	25,027	4,982	5,091	3,498	27,951	23,688	70.32円	465.60円	45.00円	14.77%	12.51%	84.75%	19.91%	1,303	6,616,000円	9.4	39.2	0†	0†	14†	0.30%†
2019-12-31	90日	25,752	5,705	5,755	3,868	28,419	23,165	76.67円	453.48円	40.00円	16.70%	13.61%	81.51%	22.16%	1,209	6,775,000円	8.7	39.0	-	-	-	-
2018-12-31	84日	21,697	4,946	5,008	3,549	26,821	22,370	69.95円	435.56円	35.00円	15.86%	13.23%	83.40%	22.80%	1,105	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	85日	18,685	4,631	4,681	3,206	25,650	21,624	63.37円	421.29円	45.00円	14.83%	12.50%	84.30%	24.79%	941	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31訂正あり	86日	16,433	3,859	3,866	2,558	22,862	19,272	75.61円	567.66円	36.00円	13.27%	11.19%	84.30%	23.49%	873	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。