東海リース株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,957 / 3,782	190 / 558	-
勤続年数	1,398 / 3,782	35 / 559	-
離職率	1,195 / 3,463	141 / 472	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	18,856	1,202	1,074	723	39,413	17,668	208.88円	5,052.83円	120.00円	4.09%	1.83%	44.83%	6.38%	590	6,540,859円	14.8	43.3	3	26	27	6.70%
2025-03-31	87日	18,397	1,511	1,525	1,069	36,659	17,079	309.40円	4,891.73円	120.00円	6.26%	2.92%	46.59%	8.22%	582	6,536,015円	14.4	42.6	3	38	55	9.80%
2024-03-31訂正あり	89日	17,175	998	1,060	675	34,549	16,231	195.63円	4,654.68円	60.00円	4.16%	1.95%	46.98%	5.82%	568	5,463,485円	14.8	42.9	2	23	14	5.90%
2023-03-31訂正あり	91日	15,736	281	344	148	31,294	15,405	43.02円	4,425.90円	40.00円	0.96%	0.47%	49.23%	1.79%	572	5,098,298円	14.0	41.7	2	24	57	6.50%
2022-03-31訂正あり	91日	16,420	564	593	438	31,776	15,526	127.21円	4,458.38円	80.00円	2.83%	1.38%	48.86%	3.44%	536	5,902,141円	14.7	42.2	2	31	26	8.10%
2021-03-31	91日	15,096	582	622	345	36,588	15,423	100.20円	4,409.69円	40.00円	2.24%	0.94%	42.15%	3.86%	563	5,535,552円	14.2	41.9	2	50	66	13.40%
2020-03-31	90日	14,439	348	379	266	36,863	15,285	77.43円	4,320.44円	60.00円	1.75%	0.72%	41.47%	2.41%	560	5,628,574円	14.9	42.4	2	9	32	3.10%
2019-03-31	89日	14,673	292	324	165	34,605	15,391	47.69円	4,287.21円	60.00円	1.08%	0.48%	44.48%	2.00%	558	5,204,473円	15.1	42.0	-	-	-	-
2018-03-31	90日	14,958	447	463	283	33,842	15,704	81.51円	4,373.44円	63.00円	1.80%	0.84%	46.40%	2.99%	558	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	91日	14,222	365	358	155	31,552	15,583	4.46円	433.57円	9.00円	1.00%	0.49%	49.39%	2.57%	556	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。