丸建リース株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,009 / 3,782	84 / 304	671 / 2,040
勤続年数	732 / 3,782	43 / 303	300 / 2,040
離職率	359 / 3,463	26 / 283	192 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	80日	26,470	1,427	1,930	1,360	40,842	18,798	142.89円	1,904.52円	160.00円	7.23%	3.33%	46.03%	5.39%	382	7,644,927円	17.1	45.7	2†	0†	12†	1.10%†
2025-03-31	79日	22,807	1,514	1,721	1,218	37,963	17,469	384.06円	5,300.68円	140.00円	6.97%	3.21%	46.02%	6.64%	361	7,341,590円	16.8	45.4	2†	0†	9†	1.10%†
2024-03-31	81日	21,325	1,326	1,581	1,161	32,540	16,456	366.04円	4,990.75円	115.00円	7.06%	3.57%	50.57%	6.22%	302	7,097,831円	16.5	45.5	2†	0†	12†	1.00%†
2023-03-31	83日	20,101	1,160	1,480	1,111	31,816	15,251	345.88円	4,640.74円	100.00円	7.28%	3.49%	47.94%	5.77%	285	6,828,679円	16.3	45.1	2†	2†	0†	1.90%†
2022-03-31	84日	19,103	1,066	1,356	1,003	31,947	14,694	301.11円	4,258.75円	80.00円	6.83%	3.14%	45.99%	5.58%	290	6,277,221円	15.0	43.9	2	15	12	7.70%
2021-03-31訂正あり	86日	20,032	725	1,189	911	32,594	14,992	273.41円	4,347.19円	80.00円	6.08%	2.79%	46.00%	3.62%	296	6,262,419円	14.5	43.6	1	7	13	3.80%
2020-03-31	86日	21,402	669	1,103	781	33,164	13,694	234.36円	4,108.64円	70.00円	5.70%	2.35%	41.29%	3.13%	295	6,228,568円	14.3	43.2	1	20	26	10.30%
2019-03-31	86日	21,860	914	1,336	1,016	32,503	13,207	304.94円	3,962.27円	62.00円	7.69%	3.13%	40.63%	4.18%	284	6,189,100円	14.6	42.6	-	-	-	-
2018-03-31	88日	21,779	757	1,231	983	33,876	12,399	29.52円	371.95円	6.00円	7.93%	2.90%	36.60%	3.48%	270	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	88日	21,627	815	1,156	930	32,574	11,562	27.90円	346.84円	6.00円	8.04%	2.86%	35.49%	3.77%	267	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。