ソフトバンク株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	508 / 3,782	64 / 602	364 / 2,040
勤続年数	1,398 / 3,782	41 / 602	592 / 2,040
離職率	908 / 3,463	114 / 520	461 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	80日	7,038,680	1,042,576	930,022※	550,759	18,502,175	2,957,859	11.35円	20.91円	8.60円	18.62%	2.98%	15.99%	14.81%	58,432	8,713,000円	14.8	42.0	95	830	1180	4.90%
2025-03-31	86日	6,544,349	989,016	880,057※	526,133	16,102,195	2,743,630	10.99円	19.80円	47.30円	19.18%	3.27%	17.04%	15.11%	55,070	8,491,000円	14.5	41.7	86	1111	1203	6.30%
2024-03-31	82日	6,084,002	876,068	805,912※	489,074	15,521,906	2,377,074	103.17円	186.70円	86.00円	20.57%	3.15%	15.31%	14.40%	55,400	8,105,000円	14.1	41.3	77	991	912	5.60%
2023-03-31	82日	5,911,999	1,060,168	862,868※	531,366	14,682,181	2,224,945	112.53円	175.21円	86.00円	23.88%	3.62%	15.15%	17.93%	54,986	8,049,000円	13.5	40.8	71	1064	1251	6.00%
2022-03-31	85日	5,690,606	985,746	880,363※	517,517	12,707,913	1,675,200	110.13円	181.87円	86.00円	30.89%	4.07%	13.18%	17.32%	49,581	8,084,000円	13.1	40.5	62	0	818	0.30%
2021-03-31訂正あり	84日	5,205,537	970,770	847,699※	491,287	12,226,660	1,512,212	103.85円	186.64円	86.00円	32.49%	4.02%	12.37%	18.65%	47,313	8,207,000円	12.7	40.1	53	0	927	0.30%
2020-03-31	86日	4,861,247	911,725	811,195※	473,135	9,792,258	1,000,546	99.27円	198.71円	85.00円	47.29%	4.83%	10.22%	18.75%	37,821	7,821,000円	12.4	39.7	47	1254	1485	7.60%
2019-03-31	86日	3,746,305	719,459	631,548※	430,777	5,775,045	1,247,093	89.99円	195.51円	37.50円	34.54%	7.46%	21.59%	19.20%	23,059	7,331,000円	12.1	39.3	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。