中部日本放送株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	50 / 3,782	8 / 602	-
勤続年数	9 / 3,782	1 / 602	-
離職率	1,835 / 3,463	220 / 520	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	34,942	2,041	2,832	1,836	101,553	79,829	69.64円	2,973.10円	28.00円	2.30%	1.81%	78.61%	5.84%	731	13,345,000円	27.1	54.0	2	4	3	10.40%
2025-03-31	87日	33,296	1,546	2,116	1,331	88,782	71,834	50.43円	2,664.02円	23.00円	1.85%	1.50%	80.91%	4.64%	735	12,685,000円	26.9	53.4	2	7	2	13.70%
2024-03-31	88日	32,625	1,381	2,062	1,186	86,795	70,115	44.96円	2,600.38円	15.00円	1.69%	1.37%	80.78%	4.23%	695	11,816,000円	25.6	52.1	2†	0†	0†	2.90%†
2023-03-31	90日	32,713	1,233	1,773	1,065	75,426	61,350	40.35円	2,270.47円	15.00円	1.74%	1.41%	81.34%	3.77%	695	11,741,000円	23.7	50.8	2†	0†	4†	2.40%†
2022-03-31	90日	32,757	1,814	2,204	1,313	76,297	59,935	49.77円	2,216.99円	20.00円	2.19%	1.72%	78.55%	5.54%	733	11,325,000円	23.3	50.6	2†	0†	2†	2.30%†
2021-03-31	90日	28,157	433	861	619	73,928	58,864	23.46円	2,179.70円	15.00円	1.05%	0.84%	79.62%	1.54%	714	11,747,000円	22.8	50.1	1†	0†	6†	2.10%†
2020-03-31	87日	33,094	1,582	2,003	2,483	71,434	55,515	94.06円	2,052.10円	22.00円	4.47%	3.48%	77.72%	4.78%	722	11,504,000円	22.2	49.4	1	1	2	3.90%
2019-03-31	88日	34,046	2,418	2,829	1,693	71,265	55,449	64.16円	2,069.20円	20.00円	3.05%	2.38%	77.81%	7.10%	710	11,659,000円	22.1	49.5	-	-	-	-
2018-03-31	89日	33,937	2,779	3,187	1,971	71,672	55,462	74.70円	2,070.50円	23.00円	3.55%	2.75%	77.38%	8.19%	701	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	33,850	2,805	3,152	2,051	71,693	52,806	77.71円	1,970.72円	23.00円	3.88%	2.86%	73.66%	8.29%	708	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。