トレーディア株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,620 / 3,782	29 / 34	-
勤続年数	312 / 3,782	5 / 34	-
離職率	1,870 / 3,463	23 / 34	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	-	235	488	362	13,323	5,915	246.99円	4,034.94円	50.00円	6.12%	2.72%	44.40%	-	308	5,830,560円	19.1	43.4	2	31	25	10.60%
2025-03-31	87日	-	253	398	267	10,792	4,650	182.49円	3,171.99円	50.00円	5.74%	2.47%	43.09%	-	318	5,638,145円	18.8	43.1	2	20	18	6.90%
2024-03-31	89日	-	199	363	326	10,412	4,400	222.88円	3,001.02円	50.00円	7.41%	3.13%	42.26%	-	322	5,623,478円	18.4	42.6	2	26	23	8.50%
2023-03-31	91日	-	443	619	518	10,425	3,680	353.95円	2,513.49円	50.00円	14.08%	4.97%	35.30%	-	327	5,580,337円	18.1	42.7	2	18	9	5.90%
2022-03-31	88日	-	298	444	306	10,112	3,225	209.32円	2,202.91円	50.00円	9.49%	3.03%	31.89%	-	338	5,463,763円	17.2	41.9	2	31	27	9.60%
2021-03-31	89日	14,937	61	156	108	9,291	2,906	74.11円	1,983.96円	30.00円	3.72%	1.16%	31.28%	0.41%	344	5,040,801円	16.9	41.6	2	15	14	4.90%
2020-03-31	90日	14,484	11	90	51	8,465	2,573	34.81円	1,756.53円	30.00円	1.98%	0.60%	30.40%	0.08%	347	5,299,587円	16.3	41.3	1	38	54	11.80%
2019-03-31	89日	14,974	104	199	169	9,208	2,757	115.45円	1,881.96円	30.00円	6.13%	1.84%	29.94%	0.70%	332	5,558,149円	17.2	40.8	-	-	-	-
2018-03-31	90日	13,997	121	214	148	9,418	2,696	101.08円	1,840.38円	30.00円	5.49%	1.57%	28.63%	0.87%	344	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	91日	13,406	22	80	92	9,307	2,496	6.33円	170.38円	3.00円	3.69%	0.99%	26.82%	0.17%	365	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。