鈴与シンワート株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,293 / 3,782	11 / 34	829 / 2,040
勤続年数	2,228 / 3,782	30 / 34	977 / 2,040
離職率	1,741 / 3,463	22 / 34	856 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	84日	20,670	1,745	1,813	1,079	13,545	5,489	379.61円	1,929.42円	110.00円	19.66%	7.97%	40.52%	8.44%	918	7,251,000円	10.6	41.6	4	60	143	9.90%
2025-03-31訂正あり	88日	19,116	1,395	1,438	1,106	12,161	4,510	391.92円	1,585.39円	90.00円	24.52%	9.09%	37.09%	7.30%	880	6,948,000円	11.6	42.5	4	63	82	10.60%
2024-03-31	88日	17,160	1,021	1,067	770	10,714	3,580	265.20円	1,259.73円	60.00円	21.51%	7.19%	33.41%	5.95%	768	6,524,000円	11.7	42.7	4	46	58	8.10%
2023-03-31	90日	15,503	510	553	381	10,178	3,086	129.71円	1,049.30円	40.00円	12.35%	3.74%	30.32%	3.29%	751	6,443,000円	11.5	42.9	4	84	100	14.40%
2022-03-31訂正あり	90日	14,458	366	405	275	9,964	2,792	93.61円	949.05円	30.00円	9.85%	2.76%	28.02%	2.53%	738	6,318,000円	11.8	43.2	4	61	73	10.80%
2021-03-31	90日	14,349	306	328	213	10,170	2,594	72.64円	881.87円	25.00円	8.21%	2.09%	25.51%	2.13%	715	6,393,791円	11.8	43.2	4	52	64	9.40%
2020-03-31	87日	14,653	322	368	160	10,584	2,408	54.55円	818.67円	12.50円	6.66%	1.52%	22.76%	2.20%	703	6,347,010円	11.7	42.8	3	51	50	9.10%
2019-03-31訂正あり	88日	14,377	74	105	22	10,913	2,300	7.66円	782.03円	12.50円	0.98%	0.21%	21.08%	0.52%	685	6,050,213円	11.3	42.2	-	-	-	-
2018-03-31	89日	14,040	202	222	153	11,244	2,302	52.16円	782.44円	12.50円	6.67%	1.36%	20.47%	1.45%	670	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	13,183	286	257	146	10,798	2,171	9.97円	147.61円	2.50円	6.75%	1.36%	20.11%	2.17%	652	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。