栗林商船株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	600 / 3,782	10 / 11	424 / 2,040
勤続年数	2,076 / 3,782	9 / 11	903 / 2,040
離職率	2,988 / 3,463	10 / 11	1,482 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	53,825	2,081	2,883	3,724	82,355	36,140	300.96円	2,863.92円	60.00円	10.30%	4.52%	43.88%	3.87%	1,110	8,468,000円	11.5	42.9	0	12	13	22.80%
2025-03-31	88日	53,071	2,705	3,302	2,013	80,273	33,716	159.83円	2,405.12円	25.00円	5.97%	2.51%	42.00%	5.10%	1,107	8,531,000円	12.4	43.5	0	5	8	10.50%
2024-03-31	88日	48,885	1,533	2,061	1,673	77,932	29,796	131.88円	2,086.32円	12.00円	5.62%	2.15%	38.23%	3.14%	1,109	7,841,000円	13.0	43.2	0	1	0	1.90%
2023-03-31訂正あり	90日	49,854	2,060	2,431	1,835	70,742	24,543	144.33円	1,685.50円	12.00円	7.48%	2.60%	34.69%	4.13%	1,098	7,083,000円	12.0	41.4	0	0	6	0.40%
2022-03-31	90日	45,255	104	630	90	69,431	23,055	7.17円	1,589.97円	6.00円	0.39%	0.13%	33.21%	0.23%	1,108	7,113,000円	12.5	41.2	0	1	3	2.20%
2021-03-31	90日	41,498	-41	305	670	68,834	22,566	53.00円	1,533.85円	6.00円	2.97%	0.97%	32.78%	-0.10%	1,103	6,662,000円	12.3	41.2	0	11	11	25.00%
2020-03-31訂正あり	87日	45,991	437	684	430	63,859	20,677	34.12円	1,385.06円	6.00円	2.08%	0.67%	32.38%	0.95%	1,040	7,081,000円	13.2	41.6	0†	3†	10†	8.20%†
2019-03-31	88日	47,588	1,724	1,926	1,637	56,935	21,452	130.11円	1,448.24円	12.00円	7.63%	2.88%	37.68%	3.62%	1,038	6,990,000円	15.4	41.6	-	-	-	-
2018-03-31	89日	45,969	1,888	2,006	1,529	54,994	20,430	121.48円	1,372.45円	6.00円	7.49%	2.78%	37.15%	4.11%	1,004	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	44,358	2,321	2,373	910	52,900	17,649	72.31円	1,165.54円	6.00円	5.16%	1.72%	33.36%	5.23%	992	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。