株式会社ウィル | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	824 / 3,782	41 / 132	6 / 58
勤続年数	2,848 / 3,782	61 / 132	56 / 58
離職率	755 / 3,463	22 / 113	19 / 58

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	86日	14,880	1,327	1,204	664	16,494	5,409	57.58円	468.45円	21.00円	12.28%	4.03%	32.79%	8.92%	272	7,966,338円	6.6	30.0	0	7	18	3.80%
2024-12-31	87日	13,213	1,120	1,019	710	15,335	4,964	61.96円	429.87円	19.00円	14.30%	4.63%	32.37%	8.48%	255	7,208,642円	6.1	29.4	0	26	45	15.30%
2023-12-31	88日	11,552	998	930	521	14,390	4,448	45.77円	387.68円	20.00円	11.71%	3.62%	30.91%	8.64%	229	6,753,761円	6.3	29.7	0	2	24	1.70%
2022-12-31	87日	9,469	919	867	594	13,427	4,086	52.44円	357.09円	15.50円	14.54%	4.42%	30.43%	9.71%	208	7,128,455円	6.2	29.6	0	16	29	12.20%
2021-12-31訂正あり	88日	8,681	837	802	577	12,150	3,658	50.90円	319.93円	15.50円	15.77%	4.75%	30.11%	9.64%	188	6,552,737円	6.2	29.6	0	6	24	5.60%
2020-12-31	89日	7,957	696	670	463	9,537	3,233	40.87円	282.53円	13.50円	14.32%	4.85%	33.90%	8.75%	168	6,116,684円	6.3	29.7	0	13	20	11.80%
2019-12-31	87日	6,260	658	633	439	8,962	2,923	38.74円	255.16円	13.50円	15.02%	4.90%	32.62%	10.51%	152	5,820,042円	6.1	29.6	-	-	-	-
2018-12-31	87日	6,054	507	488	329	6,849	2,636	29.04円	229.93円	13.50円	12.48%	4.80%	38.49%	8.37%	140	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	88日	5,222	630	623	413	4,881	2,445	36.61円	213.27円	13.00円	16.89%	8.46%	50.09%	12.06%	121	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	89日	4,881	673	657	437	4,187	2,155	38.70円	189.02円	12.50円	20.28%	10.44%	51.47%	13.79%	106	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。