株式会社ハウスフリーダム

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,195 / 3,782	58 / 132	22 / 98
勤続年数	2,697 / 3,782	49 / 132	69 / 98
離職率	1,573 / 3,463	41 / 113	41 / 87

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	82日	16,928	1,114	967	658	17,006	3,859	171.87円	1,006.79円	55.00円	17.07%	3.87%	22.69%	6.58%	243	7,411,000円	7.5	40.9	1	12	18	8.90%
2024-12-31	77日	14,488	882	768	484	16,110	3,370	122.40円	879.35円	45.00円	14.38%	3.01%	20.92%	6.09%	237	6,574,000円	7.2	40.7	1	13	12	9.30%
2023-12-31	82日	11,788	686	583	343	16,548	3,204	85.15円	794.42円	40.00円	10.72%	2.08%	19.36%	5.82%	234	5,992,000円	6.6	40.9	0	11	20	8.50%
2022-12-31	83日	12,966	662	553	420	15,103	3,035	104.19円	752.52円	44.00円	13.85%	2.78%	20.09%	5.11%	219	6,159,000円	6.4	40.4	1	27	23	19.30%
2021-12-31	84日	11,795	492	424	281	13,888	2,775	69.81円	688.25円	40.00円	10.14%	2.03%	19.99%	4.18%	229	6,527,000円	6.0	40.9	1†	22†	33†	17.50%†
2020-12-31	78日	12,163	969	915	559	10,691	2,652	138.61円	657.77円	40.00円	21.07%	5.23%	24.81%	7.97%	214	6,307,000円	6.2	43.5	1	11	14	9.30%
2019-12-31	76日	10,409	506	454	271	10,101	2,198	66.96円	545.15円	25.00円	12.37%	2.69%	21.76%	4.86%	218	5,979,000円	5.7	41.4	-	-	-	-
2018-12-31	81日	10,419	446	398	214	9,240	2,020	52.68円	496.52円	20.00円	10.61%	2.32%	21.87%	4.29%	212	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	82日	7,552	239	199	97	8,544	1,898	24.02円	466.35円	20.00円	5.15%	1.14%	22.21%	3.17%	217	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	83日	7,273	300	257	123	7,818	1,862	30.05円	457.60円	15.00円	6.61%	1.57%	23.82%	4.14%	131	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。