豊トラスティ証券株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	471 / 3,782	16 / 32	338 / 2,040
勤続年数	1,944 / 3,782	15 / 32	844 / 2,040
離職率	2,103 / 3,463	20 / 29	1,033 / 1,806

売上高（百万円）

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決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	-	6,284	6,368	4,424	286,450	18,184	779.11円	3,196.05円	210.00円	24.33%	1.54%	6.35%	-	358	8,866,000円	12.3	40.6	2	41	52	12.30%
2025-03-31	88日	-	2,074	2,153	1,915	125,860	13,800	343.86円	2,440.62円	86.00円	13.88%	1.52%	10.96%	-	348	7,243,000円	12.6	41.8	2	38	35	11.30%
2024-03-31	88日	-	1,994	2,098	1,430	99,476	12,471	259.93円	2,264.01円	69.50円	11.47%	1.44%	12.54%	-	360	6,805,000円	12.3	41.6	2	39	44	11.70%
2023-03-31	90日	-	1,529	1,605	888	70,773	10,857	161.83円	1,976.67円	53.00円	8.18%	1.26%	15.34%	-	357	6,680,000円	12.3	41.7	2	22	25	6.90%
2022-03-31	90日	-	1,369	1,463	975	78,229	10,183	177.77円	1,855.19円	53.50円	9.57%	1.25%	13.02%	-	356	6,106,000円	11.9	41.7	1	45	34	13.00%
2021-03-31	90日	-	605	699	536	68,789	9,296	98.02円	1,698.51円	36.00円	5.77%	0.78%	13.51%	-	369	6,370,000円	11.4	40.9	1	28	30	8.30%
2020-03-31	87日	-	1,498	1,488	815	55,030	8,856	107.39円	1,618.64円	45.00円	9.20%	1.48%	16.09%	-	369	6,172,000円	11.0	40.9	2	22	30	6.60%
2019-03-31	88日	-	750	766	578	51,124	9,668	72.22円	1,206.21円	20.00円	5.99%	1.13%	18.91%	-	365	5,917,000円	10.7	41.2	-	-	-	-
2018-03-31	89日	-	293	334	267	53,294	9,219	33.31円	1,150.26円	10.00円	2.90%	0.50%	17.30%	-	394	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	-	-470	-384	-441	48,980	8,974	-54.60円	1,113.71円	5.00円	-4.92%	-0.90%	18.32%	-	292	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。