株式会社南日本銀行

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,265 / 3,782	68 / 83	-
勤続年数	1,188 / 3,782	62 / 83	-
離職率	2,378 / 3,463	60 / 78	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31訂正あり	84日	17,141	-	2,922	2,800	865,370	44,444	344.05円	4,742.89円	50.00円	6.30%	0.32%	5.14%	-	602	6,199,000円	15.5	38.5	1	87	81	14.50%
2025-03-31	85日	16,517	-	2,749	2,188	830,086	40,763	260.61円	4,139.46円	35.00円	5.37%	0.26%	4.91%	-	610	5,950,000円	15.6	38.7	1	90	79	14.80%
2024-03-31	86日	14,565	-	2,035	1,613	827,483	41,494	183.76円	4,154.17円	30.00円	3.89%	0.19%	5.01%	-	622	5,855,000円	15.6	38.6	1	91	81	14.70%
2023-03-31	88日	14,651	-	1,883	1,532	850,771	37,872	160.68円	3,620.93円	25.00円	4.05%	0.18%	4.45%	-	631	5,707,000円	15.6	38.7	2	96	94	15.40%
2022-03-31	85日	15,497	-	2,892	2,212	882,898	52,635	243.18円	3,589.33円	25.00円	4.20%	0.25%	5.96%	-	634	5,724,000円	15.9	39.0	2	77	67	12.20%
2021-03-31訂正あり	90日	15,973	-	1,772	1,704	862,512	43,148	189.49円	3,473.44円	25.00円	3.95%	0.20%	5.00%	-	647	5,729,000円	15.7	38.7	2	85	71	13.10%
2020-03-31	87日	16,431	-	1,209	645	789,169	40,970	58.15円	3,200.70円	25.00円	1.57%	0.08%	5.19%	-	660	5,679,000円	15.5	38.6	1	73	75	11.30%
2019-03-31	88日	16,722	-	1,360	762	801,704	43,072	72.68円	3,466.17円	50.00円	1.77%	0.10%	5.37%	-	660	5,807,000円	15.5	38.5	-	-	-	-
2018-03-31訂正あり	89日	17,865	-	2,242	820	797,276	43,287	79.96円	3,492.68円	50.00円	1.89%	0.10%	5.43%	-	660	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	19,283	-	2,945	1,937	781,807	43,151	21.77円	347.38円	5.00円	4.49%	0.25%	5.52%	-	647	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。