株式会社　宮崎太陽銀行

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,989 / 3,782	79 / 83	-
勤続年数	1,274 / 3,782	67 / 83	-
離職率	2,902 / 3,463	76 / 78	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	83日	18,046	-	2,590	1,480	832,270	47,667	261.51円	7,875.53円	50.00円	3.10%	0.18%	5.73%	-	570	5,426,000円	15.2	37.4	1	120	102	21.00%
2025-03-31	86日	14,859	-	1,887	1,332	814,723	44,922	232.19円	7,041.93円	50.00円	2.97%	0.16%	5.51%	-	590	5,279,000円	15.5	37.8	1	94	80	16.10%
2024-03-31	87日	14,615	-	2,457	1,763	807,343	46,843	313.66円	7,420.58円	50.00円	3.76%	0.22%	5.80%	-	605	5,179,000円	15.5	37.8	1	73	64	12.20%
2023-03-31	87日	14,373	-	2,174	1,550	811,618	41,798	273.38円	6,476.22円	50.00円	3.71%	0.19%	5.15%	-	614	4,867,000円	15.3	37.6	1	72	64	12.00%
2022-03-31訂正あり	85日	13,792	-	2,013	1,628	880,399	55,460	278.28円	6,607.35円	50.00円	2.94%	0.18%	6.30%	-	624	4,819,000円	15.1	37.5	1	108	90	17.30%
2021-03-31	86日	13,912	-	1,640	1,242	831,222	49,597	205.58円	6,648.61円	50.00円	2.50%	0.15%	5.97%	-	645	4,896,000円	15.1	37.5	1	60	75	10.00%
2020-03-31	87日	14,204	-	1,452	1,066	704,504	44,528	172.49円	5,705.83円	50.00円	2.39%	0.15%	6.32%	-	629	4,882,000円	15.3	37.8	1	58	58	9.60%
2019-03-31	89日	14,663	-	1,533	1,041	696,491	47,184	167.71円	6,221.32円	50.00円	2.21%	0.15%	6.77%	-	629	4,951,000円	15.1	37.7	-	-	-	-
2018-03-31	88日	15,444	-	1,820	1,211	687,637	48,523	199.81円	6,463.83円	27.50円	2.50%	0.18%	7.06%	-	643	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	89日	15,244	-	2,683	2,906	675,390	47,921	51.74円	635.45円	5.00円	6.06%	0.43%	7.10%	-	652	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。