株式会社　名古屋銀行

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,874 / 3,782	60 / 83	-
勤続年数	759 / 3,782	38 / 83	-
離職率	2,038 / 3,463	47 / 78	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	79日	124,456	-	28,081	20,269	6,272,701	313,890	412.05円	6,380.28円	170.00円	6.46%	0.32%	5.00%	-	1,926	6,629,000円	17.0	41.0	8	192	200	11.80%
2025-03-31	87日	102,788	-	20,899	14,730	5,770,358	276,531	896.74円	16,869.37円	270.00円	5.33%	0.26%	4.79%	-	1,924	6,353,000円	17.2	41.2	7	225	215	13.70%
2024-03-31訂正あり	85日	101,276	-	14,513	10,036	5,431,037	303,349	594.13円	18,180.15円	180.00円	3.31%	0.18%	5.59%	-	1,940	6,309,000円	17.4	41.1	7	207	161	12.20%
2023-03-31	87日	79,765	-	11,495	8,377	5,098,245	245,329	483.98円	14,200.93円	120.00円	3.41%	0.16%	4.81%	-	1,996	6,246,000円	17.1	40.7	7	282	257	16.10%
2022-03-31	88日	77,762	-	15,721	11,643	5,162,840	257,697	649.26円	14,699.23円	120.00円	4.52%	0.23%	4.99%	-	2,027	6,288,000円	17.4	40.8	8	200	226	11.70%
2021-03-31	89日	69,050	-	9,876	10,726	4,912,750	253,259	592.25円	13,941.20円	70.00円	4.24%	0.22%	5.16%	-	1,856	6,363,000円	17.8	41.0	7	149	161	8.90%
2020-03-31	90日	67,043	-	6,303	4,625	3,934,962	226,666	246.69円	12,476.08円	70.00円	2.04%	0.12%	5.76%	-	1,848	6,287,000円	17.8	41.0	7	192	182	11.20%
2019-03-31	85日	66,600	-	8,735	6,172	3,897,208	235,734	328.27円	12,496.02円	70.00円	2.62%	0.16%	6.05%	-	1,869	6,284,000円	17.8	40.9	-	-	-	-
2018-03-31	86日	63,076	-	7,480	5,812	3,833,697	236,653	308.14円	12,548.09円	70.00円	2.46%	0.15%	6.17%	-	1,907	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	87日	63,125	-	7,663	5,945	3,667,586	227,591	303.34円	11,787.54円	38.50円	2.61%	0.16%	6.21%	-	1,944	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。