株式会社山陰合同銀行

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,106 / 3,782	37 / 83	1 / 3
勤続年数	731 / 3,782	35 / 83	2 / 3
離職率	2,152 / 3,463	50 / 78	3 / 3

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	77日	167,078	-	32,335	22,698	9,040,715	321,263	150.01円	2,136.37円	60.00円	7.07%	0.25%	3.55%	-	1,906	7,521,000円	17.1	40.9	7	209	228	12.60%
2025-03-31訂正あり	81日	135,314	-	26,716	18,737	8,549,438	312,568	122.89円	2,053.29円	48.00円	5.99%	0.22%	3.66%	-	1,882	7,332,000円	17.5	40.9	8	266	268	16.00%
2024-03-31	82日	120,176	-	24,727	16,800	7,360,564	325,089	109.28円	2,114.72円	39.00円	5.17%	0.23%	4.42%	-	1,885	6,990,000円	18.1	41.5	9	318	256	18.30%
2023-03-31訂正あり	84日	112,683	-	21,722	15,463	6,877,489	313,208	99.28円	2,023.95円	34.00円	4.94%	0.22%	4.55%	-	1,955	6,703,000円	18.3	41.6	7	190	124	10.60%
2022-03-31	84日	95,111	-	20,791	14,485	6,775,158	353,191	92.88円	2,260.27円	32.00円	4.10%	0.21%	5.21%	-	2,025	6,472,000円	17.7	40.5	6	104	75	5.80%
2021-03-31	84日	89,178	-	14,439	9,679	6,370,285	379,852	62.14円	2,433.02円	18.00円	2.55%	0.15%	5.96%	-	2,133	6,416,000円	17.0	40.0	6	178	188	9.80%
2020-03-31	87日	90,352	-	16,256	10,467	5,691,460	361,650	67.07円	2,314.51円	20.00円	2.89%	0.18%	6.35%	-	2,181	6,649,000円	17.0	40.0	6	217	206	11.70%
2019-03-31訂正あり	87日	97,833	-	19,294	13,205	5,599,597	372,498	84.58円	2,377.12円	26.00円	3.54%	0.24%	6.65%	-	2,221	6,514,000円	17.0	40.0	-	-	-	-
2018-03-31	88日	95,806	-	19,867	13,692	5,548,604	362,415	87.76円	2,311.15円	26.00円	3.78%	0.25%	6.53%	-	2,157	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	84日	93,746	-	20,562	13,399	5,411,472	352,846	85.27円	2,252.53円	15.00円	3.80%	0.25%	6.52%	-	2,146	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。