株式会社　鳥取銀行

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,009 / 3,782	80 / 83	2 / 5
勤続年数	1,004 / 3,782	52 / 83	2 / 5
離職率	1,710 / 3,463	31 / 78	3 / 5

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	83日	18,991	-	2,243	1,583	1,135,567	50,950	169.19円	5,430.09円	50.00円	3.11%	0.14%	4.49%	-	638	5,404,000円	16.1	39.0	2	60	62	9.70%
2025-03-31	85日	16,324	-	1,901	1,313	1,106,482	48,115	140.28円	5,127.31円	50.00円	2.73%	0.12%	4.35%	-	639	5,243,000円	16.0	38.9	1	61	66	9.90%
2024-03-31	88日	14,646	-	1,613	1,056	1,145,623	50,023	112.83円	5,331.70円	50.00円	2.11%	0.09%	4.37%	-	634	5,224,000円	16.0	38.0	1	70	70	11.40%
2023-03-31訂正あり	87日	13,912	-	1,711	1,044	1,097,072	47,879	111.57円	5,103.00円	50.00円	2.18%	0.10%	4.36%	-	637	5,133,000円	16.0	38.0	1	21	9	3.50%
2022-03-31	88日	13,301	-	463	891	1,108,350	48,768	95.18円	5,199.03円	50.00円	1.83%	0.08%	4.40%	-	651	4,981,000円	15.0	38.0	1	100	88	15.40%
2021-03-31	89日	13,409	-	1,618	996	1,085,907	49,444	106.47円	5,270.33円	50.00円	2.01%	0.09%	4.55%	-	664	4,924,000円	15.0	38.0	1	97	88	14.70%
2020-03-31	85日	13,666	-	1,454	897	1,004,933	47,728	95.88円	5,088.01円	50.00円	1.88%	0.09%	4.75%	-	675	4,805,000円	15.0	37.0	1	53	24	7.70%
2019-03-31	87日	14,256	-	1,625	952	1,019,339	49,188	101.73円	5,243.39円	60.00円	1.94%	0.09%	4.83%	-	705	4,865,000円	14.0	37.0	-	-	-	-
2018-03-31	88日	15,401	-	1,848	1,105	1,012,550	49,959	118.00円	5,325.76円	60.00円	2.21%	0.11%	4.93%	-	693	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	89日	16,192	-	1,950	1,308	1,009,490	49,879	139.66円	5,317.22円	33.00円	2.62%	0.13%	4.94%	-	704	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。