株式会社　百五銀行

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	936 / 3,782	32 / 83	4 / 19
勤続年数	1,239 / 3,782	64 / 83	8 / 19
離職率	1,994 / 3,463	45 / 78	14 / 18

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	80日	162,399	-	37,032	26,839	7,630,605	516,650	110.30円	2,128.68円	34.00円	5.19%	0.35%	6.77%	-	2,828	7,764,000円	15.3	40.9	9	239	282	11.50%
2025-03-31	81日	124,491	-	25,704	18,042	7,433,220	435,449	72.87円	1,770.15円	21.00円	4.14%	0.24%	5.86%	-	2,796	7,503,000円	15.6	41.0	10	236	250	11.40%
2024-03-31	82日	119,487	-	20,054	14,281	8,097,192	496,919	56.44円	1,987.95円	15.00円	2.87%	0.18%	6.14%	-	2,792	7,321,000円	15.7	41.2	9	266	226	12.50%
2023-03-31	83日	102,884	-	20,794	14,493	7,517,829	392,035	57.15円	1,545.56円	13.00円	3.70%	0.19%	5.21%	-	2,846	7,110,000円	15.5	40.8	9	260	226	12.00%
2022-03-31	85日	98,683	-	19,423	13,402	7,748,309	401,847	52.81円	1,584.33円	11.00円	3.34%	0.17%	5.19%	-	2,893	6,980,000円	15.3	40.7	8	310	268	13.90%
2021-03-31	85日	93,573	-	18,541	12,965	7,452,803	394,676	51.05円	1,553.39円	10.00円	3.28%	0.17%	5.30%	-	2,922	6,911,000円	15.2	40.4	8	201	177	9.00%
2020-03-31	85日	91,365	-	13,502	11,427	6,437,449	331,955	45.02円	1,307.14円	9.00円	3.44%	0.18%	5.16%	-	2,936	6,852,000円	14.8	40.3	8	458	419	19.60%
2019-03-31訂正あり	85日	85,847	-	15,482	10,843	6,265,275	355,859	42.73円	1,401.81円	9.00円	3.05%	0.17%	5.68%	-	2,975	6,852,000円	15.2	40.3	-	-	-	-
2018-03-31	83日	91,423	-	16,775	11,690	5,741,767	357,391	46.07円	1,407.93円	8.00円	3.27%	0.20%	6.22%	-	2,973	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	87日	83,390	-	13,288	9,040	5,537,292	342,761	35.63円	1,332.82円	8.00円	2.64%	0.16%	6.19%	-	2,973	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。