株式会社武蔵野銀行

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,423 / 3,782	46 / 83	-
勤続年数	1,031 / 3,782	55 / 83	-
離職率	1,709 / 3,463	30 / 78	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	79日	105,684	-	22,806	15,412	5,648,679	280,497	155.41円	2,835.44円	170.00円	5.49%	0.27%	4.97%	-	2,043	7,079,000円	16.0	40.3	7	173	234	9.70%
2025-03-31	80日	84,084	-	18,100	13,146	5,474,957	267,974	397.42円	8,098.88円	125.00円	4.91%	0.24%	4.89%	-	1,990	6,838,000円	16.4	40.5	7	235	226	12.90%
2024-03-31	87日	81,068	-	16,261	11,264	5,404,015	274,138	339.68円	8,285.94円	105.00円	4.11%	0.21%	5.07%	-	2,002	6,586,000円	16.5	40.5	7	340	297	18.10%
2023-03-31訂正あり	89日	81,901	-	15,634	10,865	5,327,096	252,917	324.62円	7,557.42円	95.00円	4.30%	0.20%	4.75%	-	2,048	6,599,000円	16.8	40.6	8	300	237	15.40%
2022-03-31	89日	71,186	-	13,492	9,001	5,486,283	250,554	268.78円	7,478.89円	90.00円	3.59%	0.16%	4.57%	-	2,119	6,281,000円	16.7	40.6	8	251	218	12.80%
2021-03-31	86日	71,418	-	12,807	8,022	5,319,971	249,179	239.57円	7,439.22円	80.00円	3.22%	0.15%	4.68%	-	2,159	6,275,000円	16.6	40.5	8	216	204	10.90%
2020-03-31	86日	67,852	-	8,745	8,066	4,674,059	235,458	240.86円	7,029.26円	80.00円	3.43%	0.17%	5.04%	-	2,185	6,278,000円	16.5	40.4	7	266	207	12.90%
2019-03-31	87日	77,858	-	11,371	5,345	4,626,044	239,214	159.58円	7,130.32円	80.00円	2.23%	0.12%	5.17%	-	2,248	6,176,000円	16.2	40.1	-	-	-	-
2018-03-31	88日	72,263	-	15,732	10,917	4,560,693	247,043	325.91円	7,364.61円	80.00円	4.42%	0.24%	5.42%	-	2,296	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	89日	70,903	-	12,887	9,762	4,507,139	233,974	291.35円	6,976.35円	80.00円	4.17%	0.22%	5.19%	-	2,365	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。