株式会社東邦銀行 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,518 / 3,782	50 / 83	3 / 10
勤続年数	555 / 3,782	28 / 83	2 / 10
離職率	803 / 3,463	17 / 78	2 / 10

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	76日	92,465	-	17,090	12,353	6,742,383	217,747	49.44円	871.38円	17.00円	5.67%	0.18%	3.23%	-	2,037	6,979,000円	17.9	41.5	8	67	135	4.20%
2025-03-31	84日	70,443	-	11,197	7,445	6,653,240	197,234	29.78円	789.86円	9.00円	3.77%	0.11%	2.96%	-	2,018	6,671,000円	18.0	41.4	9	110	160	6.70%
2024-03-31	87日	58,984	-	8,321	5,252	6,758,569	206,179	20.82円	817.31円	7.00円	2.55%	0.08%	3.05%	-	1,958	6,349,000円	18.2	41.6	8	159	145	9.40%
2023-03-31	87日	58,703	-	6,699	4,493	6,613,120	191,012	17.82円	757.81円	7.00円	2.35%	0.07%	2.89%	-	1,975	6,060,000円	18.0	41.3	8	136	145	8.10%
2022-03-31	84日	60,227	-	10,217	6,753	7,135,413	192,740	26.79円	764.67円	7.00円	3.50%	0.09%	2.70%	-	1,973	6,099,000円	17.9	41.2	8	210	163	11.90%
2021-03-31	84日	58,275	-	-4,087	-4,664	6,792,337	191,386	-18.50円	759.30円	5.00円	-2.44%	-0.07%	2.82%	-	2,035	6,228,000円	17.6	40.9	7	172	97	9.30%
2020-03-31訂正あり	85日	63,449	-	4,376	2,727	6,020,752	190,985	10.82円	757.70円	6.00円	1.43%	0.05%	3.17%	-	2,114	6,140,000円	16.8	40.4	6	219	177	11.50%
2019-03-31訂正あり	82日	72,497	-	5,790	3,585	5,910,153	195,127	14.22円	774.13円	8.00円	1.84%	0.06%	3.30%	-	2,165	6,189,000円	16.5	40.0	-	-	-	-
2018-03-31訂正あり	83日	70,605	-	11,019	7,339	6,027,154	199,968	29.11円	793.34円	8.00円	3.67%	0.12%	3.32%	-	2,203	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31訂正あり	87日	70,300	-	10,691	7,077	6,023,282	196,159	28.07円	778.22円	8.00円	3.61%	0.12%	3.26%	-	2,196	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。