株式会社　東北銀行

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,842 / 3,782	77 / 83	5 / 6
勤続年数	1,004 / 3,782	52 / 83	3 / 6
離職率	1,740 / 3,463	32 / 78	2 / 5

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	80日	17,932	-	2,523	1,693	1,024,432	33,497	176.63円	2,482.61円	50.00円	5.05%	0.17%	3.27%	-	560	5,572,000円	16.1	41.0	2	53	50	9.90%
2025-03-31	84日	15,028	-	1,974	1,069	1,009,613	35,376	112.58円	2,684.57円	50.00円	3.02%	0.11%	3.50%	-	563	5,390,000円	15.9	40.5	2	64	84	12.50%
2024-03-31	87日	14,727	-	2,148	1,376	1,012,696	39,438	144.70円	3,099.69円	50.00円	3.49%	0.14%	3.89%	-	559	5,444,000円	16.6	41.0	2	65	61	12.30%
2023-03-31	84日	13,481	-	2,505	1,526	968,133	38,741	160.80円	3,028.00円	50.00円	3.94%	0.16%	4.00%	-	567	5,195,000円	16.6	40.0	2	47	40	8.80%
2022-03-31	83日	13,807	-	2,118	1,337	1,026,975	39,923	141.08円	3,154.96円	50.00円	3.35%	0.13%	3.89%	-	596	5,151,000円	16.2	40.5	2	73	75	13.60%
2021-03-31訂正あり	84日	13,548	-	1,743	1,149	1,021,517	40,100	121.34円	3,175.82円	50.00円	2.87%	0.11%	3.93%	-	597	5,185,000円	16.5	40.8	2	60	56	11.20%
2020-03-31	84日	13,738	-	1,599	1,111	866,543	37,977	117.30円	2,954.08円	50.00円	2.93%	0.13%	4.38%	-	610	5,108,000円	16.4	40.3	2	67	41	11.70%
2019-03-31	82日	13,840	-	1,285	908	863,500	39,069	95.92円	3,069.14円	50.00円	2.32%	0.11%	4.52%	-	630	5,065,000円	15.7	39.5	-	-	-	-
2018-03-31	83日	15,566	-	963	618	857,776	38,238	64.62円	2,980.69円	27.50円	1.62%	0.07%	4.46%	-	631	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	83日	15,550	-	2,358	1,697	853,831	38,018	17.80円	295.68円	5.00円	4.46%	0.20%	4.45%	-	641	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。