株式会社ＳＢＩ新生銀行

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	561 / 3,782	23 / 83	395 / 2,040
勤続年数	1,783 / 3,782	78 / 83	766 / 2,040
離職率	1,572 / 3,463	27 / 78	780 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	80日	774,058	-	123,382	113,415	24,741,359	1,233,041	137.66円	1,381.19円	42.00円	9.20%	0.46%	4.98%	-	5,828	8,558,000円	13.1	42.7	14	183	388	8.90%
2023-03-31	90日	421,853	-	52,136	42,771	13,694,831	966,506	209.47円	4,712.33円	12.00円	4.43%	0.31%	7.06%	-	5,548	7,798,000円	14.0	42.8	14†	39†	0†	2.30%†
2022-03-31	84日	373,328	-	28,299	20,385	10,311,448	924,316	96.78円	4,484.01円	12.00円	2.21%	0.20%	8.96%	-	5,608	7,741,000円	12.2	42.6	13†	0†	49†	0.60%†
2021-03-31	85日	374,247	-	44,398	45,109	10,740,174	930,742	202.16円	4,283.92円	12.00円	4.85%	0.42%	8.67%	-	5,605	7,884,000円	11.4	42.4	12†	760†	809†	35.00%†
2020-03-31	79日	399,503	-	51,036	45,575	10,226,571	910,485	190.59円	3,913.40円	10.00円	5.01%	0.45%	8.90%	-	5,349	7,724,000円	13.2	42.1	12†	28†	0†	1.80%†
2019-03-31	81日	372,243	-	55,397	52,319	9,571,172	896,642	211.24円	3,636.92円	10.00円	5.83%	0.55%	9.37%	-	5,179	7,677,000円	11.0	42.0	-	-	-	-
2018-03-31訂正あり	82日	383,869	-	56,811	51,414	9,456,660	856,034	199.01円	3,376.39円	10.00円	6.01%	0.54%	9.05%	-	5,307	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	83日	380,444	-	47,542	50,759	9,258,324	820,786	19.46円	316.38円	1.00円	6.18%	0.55%	8.87%	-	5,360	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。