株式会社丸千代山岡家

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,619 / 3,782	269 / 320	-
勤続年数	2,763 / 3,782	240 / 320	-
離職率	142 / 3,463	12 / 285	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-01-31	89日	43,000	4,678	4,844	3,688	18,282	10,129	187.65円	514.21円	23.00円	36.41%	20.17%	55.41%	10.88%	776	4,359,419円	7.1	40.9	3†	0†	125†	0.40%†
2025-01-31	84日	34,585	3,708	3,833	2,832	14,452	6,668	289.00円	680.29円	8.00円	42.48%	19.60%	46.14%	10.72%	654	4,340,086円	7.4	40.9	2	60	158	11.20%
2024-01-31	90日	26,494	2,063	2,132	1,432	11,163	3,866	292.38円	788.97円	10.00円	37.05%	12.83%	34.64%	7.79%	558	4,386,822円	8.2	41.1	2†	0†	117†	0.40%†
2023-01-31	87日	18,676	514	582	413	8,462	2,461	168.99円	1,005.25円	16.00円	16.81%	4.89%	29.09%	2.75%	443	4,353,298円	8.2	40.6	1	2	39	0.80%
2022-01-31	87日	15,122	299	344	386	6,702	2,227	158.04円	905.00円	16.00円	17.34%	5.76%	33.24%	1.98%	407	4,337,893円	8.0	40.2	1	52	74	13.80%
2021-01-31	89日	14,265	322	374	141	6,445	1,914	58.64円	758.47円	16.00円	7.41%	2.20%	29.70%	2.26%	387	4,357,545円	8.1	40.2	1	32	49	8.80%
2020-01-31	90日	14,106	611	662	277	6,095	1,778	114.47円	717.29円	16.00円	15.58%	4.55%	29.17%	4.34%	371	4,220,113円	7.9	40.0	-	-	-	-
2019-01-31	85日	12,827	406	437	32	5,582	1,492	13.51円	614.31円	14.00円	2.20%	0.59%	26.74%	3.17%	354	-	-	-	-	-	-	-
2018-01-31	86日	12,134	285	301	-15	5,466	1,511	-6.53円	621.04円	14.00円	-1.05%	-0.29%	27.65%	2.35%	398	-	-	-	-	-	-	-
2017-01-31	87日	11,110	429	455	129	5,144	1,562	53.22円	642.20円	14.00円	8.29%	2.52%	30.38%	3.87%	334	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。