株式会社ＺＯＡ | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,249 / 3,782	205 / 320	38 / 48
勤続年数	1,572 / 3,782	97 / 320	31 / 48
離職率	1,500 / 3,463	140 / 285	25 / 47

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	9,523	486	493	327	5,279	3,186	260.37円	2,532.17円	75.00円	10.28%	6.20%	60.36%	5.11%	71	5,115,759円	14.0	44.0	0	6	7	8.60%
2025-03-31訂正あり	87日	9,274	428	435	297	5,423	2,933	236.65円	2,336.02円	70.00円	10.12%	5.48%	54.09%	4.62%	70	4,884,692円	14.0	43.0	0	6	2	8.50%
2024-03-31	82日	8,598	419	425	293	5,404	2,706	234.03円	2,159.89円	58.00円	10.83%	5.42%	50.09%	4.88%	74	4,704,188円	13.0	42.0	0	13	11	17.10%
2023-03-31	84日	9,726	537	545	372	5,152	2,474	261.66円	1,978.46円	58.00円	15.07%	7.24%	48.02%	5.53%	76	5,006,995円	13.0	42.0	0	1	0	1.30%
2022-03-31	85日	9,614	505	510	346	5,373	2,429	238.11円	1,670.91円	50.00円	14.25%	6.44%	45.21%	5.26%	77	4,938,897円	12.0	40.0	0	4	2	5.80%
2021-03-31	86日	9,518	485	490	328	5,115	2,237	226.14円	1,538.85円	45.00円	14.70%	6.43%	43.74%	5.10%	80	4,569,818円	11.0	40.0	0†	7†	10†	9.40%†
2020-03-31	87日	8,452	222	225	148	4,636	1,959	101.97円	1,347.71円	35.00円	7.60%	3.21%	42.27%	2.63%	77	4,151,946円	11.0	35.0	0†	21†	16†	26.20%†
2019-03-31	82日	8,053	182	190	119	4,854	1,854	73.93円	1,273.78円	30.00円	6.46%	2.47%	38.21%	2.27%	82	4,136,209円	11.0	39.0	-	-	-	-
2018-03-31	83日	7,657	197	203	113	4,353	2,095	62.37円	1,156.03円	30.00円	5.40%	2.60%	48.15%	2.58%	83	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	84日	7,542	155	160	105	3,867	2,046	55.05円	1,128.65円	35.00円	5.17%	2.74%	52.91%	2.06%	88	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。