株式会社ヤマノホールディングス

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,744 / 3,782	307 / 320	2,026 / 2,040
勤続年数	2,051 / 3,782	141 / 320	890 / 2,040

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	14,724	411	360	207	8,413	1,492	5.96円	42.80円	1.50円	13.92%	2.47%	17.74%	2.80%	566	3,805,000円	11.7	48.1	6†	0†	141†	構造変動流出2.6%
2025-03-31	91日	13,964	256	236	41	7,956	1,327	1.20円	38.06円	1.00円	3.15%	0.53%	16.68%	1.83%	545	3,719,000円	12.6	51.3	6	18	22	10.50%
2024-03-31	89日	13,837	100	102	-28	8,647	1,223	-0.83円	35.08円	-	-2.36%	-0.33%	14.15%	0.73%	575	3,666,000円	12.6	51.3	7	46	30	21.50%
2023-03-31	91日	13,904	297	286	173	9,357	1,331	4.98円	38.18円	1.50円	13.05%	1.86%	14.23%	2.14%	581	3,395,000円	12.3	51.8	13†	296†	142†	構造変動流出74.7%
2022-03-31	91日	13,175	281	265	101	9,297	1,165	2.91円	33.42円	1.00円	8.71%	1.09%	12.54%	2.14%	610	3,276,000円	11.7	52.7	13	78	63	20.70%
2021-03-31	91日	12,701	331	325	-324	10,988	1,008	-9.68円	30.06円	-	-32.19%	-2.95%	9.17%	2.61%	664	3,256,000円	11.7	52.4	13†	13†	0†	5.60%†
2020-03-31	90日	14,064	51	67	3	7,761	1,310	0.10円	39.09円	-	0.25%	0.04%	16.89%	0.37%	726	3,236,000円	10.1	51.9	12†	239†	244†	構造変動流出52.9%
2019-03-31	89日	14,105	245	265	141	7,154	1,511	4.14円	44.40円	2.00円	9.33%	1.97%	21.12%	1.74%	581	3,532,000円	13.1	50.8	-	-	-	-
2018-03-31	90日	14,947	219	265	502	7,409	1,595	14.75円	46.86円	3.00円	31.48%	6.78%	21.53%	1.47%	639	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	91日	26,328	363	349	188	11,627	2,508	5.55円	34.50円	2.00円	7.52%	1.62%	21.58%	1.38%	969	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。