株式会社ハークスレイ

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,301 / 3,782	43 / 320	-
勤続年数	2,818 / 3,782	254 / 320	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	80日	52,427	3,057	3,003	1,483	71,815	25,812	80.24円	1,386.58円	28.00円	5.75%	2.07%	35.94%	5.83%	753	7,241,000円	6.8	50.0	0†	8†	6†	構造変動流出58.6%
2025-03-31	85日	45,175	1,931	2,082	1,204	73,427	24,662	65.17円	1,333.17円	26.00円	4.88%	1.64%	33.59%	4.27%	734	8,220,120円	7.3	51.6	0	3	3	22.40%
2024-03-31	82日	46,761	2,436	2,588	1,601	64,398	24,155	86.87円	1,307.32円	24.00円	6.63%	2.49%	37.51%	5.21%	646	7,600,000円	7.1	50.9	0†	2†	6†	構造変動流出17.3%
2023-03-31訂正あり	82日	35,613	1,460	1,579	1,047	58,514	22,562	56.94円	1,226.10円	18.00円	4.64%	1.79%	38.56%	4.10%	614	6,730,000円	9.5	48.4	0†	9†	9†	構造変動流出74.7%
2022-03-31	84日	31,732	1,103	1,379	978	48,164	21,621	53.17円	1,174.79円	15.00円	4.52%	2.03%	44.89%	3.48%	467	6,367,339円	13.7	50.9	1†	197†	13†	構造変動流出100.0%
2021-03-31	85日	35,126	400	912	70	37,302	20,886	7.66円	2,269.71円	-	0.34%	0.19%	55.99%	1.14%	427	5,895,573円	9.4	41.3	1	52	33	24.10%
2020-03-31	85日	47,382	944	1,244	1,276	35,564	21,192	135.72円	2,251.81円	55.00円	6.02%	3.59%	59.59%	1.99%	447	6,013,139円	8.9	40.2	1	14	5	6.50%
2019-03-31訂正あり	81日	45,952	878	1,304	919	36,006	20,402	97.94円	2,171.85円	35.00円	4.50%	2.55%	56.66%	1.91%	389	5,934,375円	7.9	40.2	-	-	-	-
2018-03-31	82日	46,375	627	1,127	626	36,467	19,917	66.72円	2,120.35円	35.00円	3.14%	1.72%	54.62%	1.35%	386	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31訂正あり	83日	48,028	884	1,291	971	36,668	19,667	103.53円	2,094.75円	32.00円	4.94%	2.65%	53.64%	1.84%	437	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。