株式会社ヤマナカ | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,224 / 3,782	201 / 320	-
勤続年数	96 / 3,782	14 / 320	-
離職率	2,723 / 3,463	225 / 285	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-20	81日	80,975	-27	146	102	42,401	18,061	5.38円	948.38円	10.00円	0.56%	0.24%	42.60%	-0.03%	780	5,144,000円	21.7	46.2	10	127	103	18.30%
2025-03-20	82日	82,267	585	730	296	41,827	17,401	15.59円	913.85円	10.00円	1.70%	0.71%	41.60%	0.71%	820	5,298,000円	22.2	46.3	10	93	85	13.60%
2024-03-20訂正あり	85日	83,868	804	966	471	40,759	17,299	24.61円	910.98円	9.00円	2.72%	1.16%	42.44%	0.96%	841	5,268,000円	22.6	46.7	10	23	39	4.40%
2023-03-20訂正あり	87日	84,493	32	173	-656	39,565	16,109	-34.19円	836.73円	8.00円	-4.07%	-1.66%	40.72%	0.04%	840	5,212,000円	22.6	46.6	11	49	38	7.70%
2022-03-20	88日	91,660	1,072	1,220	721	40,370	16,928	37.66円	883.55円	12.00円	4.26%	1.79%	41.93%	1.17%	866	5,220,000円	22.2	46.7	10	70	66	10.00%
2021-03-20	89日	95,024	2,047	2,164	897	42,163	16,573	46.85円	865.22円	10.00円	5.41%	2.13%	39.31%	2.15%	910	5,106,000円	22.3	46.2	10	122	78	15.50%
2020-03-20	90日	92,102	694	771	353	36,462	15,081	18.46円	787.37円	10.00円	2.34%	0.97%	41.36%	0.75%	960	5,067,000円	22.0	45.9	-	-	-	-
2019-03-20	85日	91,946	752	895	491	36,718	15,441	25.66円	806.12円	10.00円	3.18%	1.34%	42.05%	0.82%	979	-	-	-	-	-	-	-
2018-03-20	86日	94,884	112	223	86	38,006	15,490	4.51円	809.17円	10.00円	0.56%	0.23%	40.76%	0.12%	979	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-20	91日	94,759	626	720	481	39,834	16,055	25.08円	838.93円	9.00円	3.00%	1.21%	40.30%	0.66%	857	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。