株式会社スクロール

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,486 / 3,782	111 / 320	26 / 48
勤続年数	2,034 / 3,782	138 / 320	34 / 48
離職率	2,965 / 3,463	240 / 285	43 / 47

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	58日	88,548	5,727	6,166	2,768	59,028	37,694	80.71円	1,114.84円	59.00円	7.34%	4.69%	63.86%	6.47%	967	5,965,718円	11.8	40.9	1	67	70	22.30%
2025-03-31	60日	84,030	6,052	6,424	4,267	56,032	36,470	124.15円	1,059.78円	51.50円	11.70%	7.62%	65.09%	7.20%	920	5,714,331円	12.5	41.6	2	35	34	11.90%
2024-03-31	61日	79,826	5,313	5,512	3,649	53,258	33,383	105.05円	974.71円	42.00円	10.93%	6.85%	62.68%	6.66%	886	5,490,072円	12.3	41.9	2	101	85	31.50%
2023-03-31	61日	81,018	6,121	6,191	4,170	53,200	31,997	119.39円	914.94円	48.00円	13.03%	7.84%	60.14%	7.56%	893	5,437,856円	13.0	42.6	2	42	42	13.40%
2022-03-31	61日	81,391	7,000	7,096	5,585	49,711	30,037	160.20円	861.53円	64.50円	18.59%	11.23%	60.42%	8.60%	866	5,438,187円	13.0	42.2	2	40	39	12.70%
2021-03-31	58日	85,195	7,385	7,519	5,183	49,903	26,648	149.65円	764.30円	60.00円	19.45%	10.39%	53.40%	8.67%	866	5,303,035円	12.9	42.0	2	21	28	7.00%
2020-03-31	59日	72,634	2,145	2,296	703	43,270	21,462	20.46円	621.20円	10.00円	3.28%	1.62%	49.60%	2.95%	864	5,093,696円	12.7	41.9	1	27	47	9.40%
2019-03-31	61日	71,153	1,697	1,415	631	42,368	21,156	18.47円	616.92円	10.00円	2.98%	1.49%	49.93%	2.39%	850	5,192,579円	13.2	41.5	-	-	-	-
2018-03-31	61日	62,207	1,303	1,458	-1,035	40,319	21,094	-30.41円	618.29円	10.00円	-4.91%	-2.57%	52.32%	2.09%	759	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	60日	58,864	1,242	1,350	672	37,962	22,495	19.81円	659.34円	10.00円	2.99%	1.77%	59.26%	2.11%	621	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。