ミタチ産業株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,635 / 3,782	216 / 304	-
勤続年数	1,874 / 3,782	182 / 303	-
離職率	2,352 / 3,463	208 / 283	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-05-31	82日	98,176	2,148	2,377	1,696	40,028	15,706	212.97円	1,967.07円	60.00円	10.80%	4.24%	39.24%	2.19%	502	5,806,081円	12.7	42.7	1	18	28	14.30%
2024-05-31	87日	38,899	1,591	1,706	1,222	20,129	14,487	153.52円	1,816.82円	45.00円	8.44%	6.07%	71.97%	4.09%	490	5,682,277円	13.7	41.9	1	11	16	9.10%
2023-05-31	89日	43,271	2,490	2,452	1,693	20,804	13,096	212.87円	1,643.99円	65.00円	12.93%	8.14%	62.95%	5.76%	520	5,947,522円	13.9	41.4	1	2	6	2.30%
2022-05-31	90日	42,519	2,018	2,134	1,465	20,210	11,631	184.86円	1,463.32円	40.00円	12.60%	7.25%	57.55%	4.75%	440	5,666,695円	13.5	41.4	1	12	10	9.50%
2021-05-31	91日	33,880	924	1,000	665	16,622	9,971	84.14円	1,259.65円	20.00円	6.67%	4.00%	59.99%	2.73%	482	5,283,776円	13.1	41.9	1	7	6	5.80%
2020-05-31訂正あり	92日	33,859	759	775	496	14,324	9,290	62.80円	1,172.64円	25.00円	5.34%	3.47%	64.85%	2.24%	517	5,329,838円	12.4	40.9	0†	0†	3†	0.30%†
2019-05-31	87日	38,512	1,313	1,396	972	16,175	9,152	123.03円	1,153.97円	30.00円	10.62%	6.01%	56.58%	3.41%	476	5,459,966円	11.5	40.2	-	-	-	-
2018-05-31	88日	42,246	1,407	1,409	934	16,781	8,381	126.65円	1,058.16円	28.00円	11.15%	5.57%	49.94%	3.33%	445	-	-	-	-	-	-	-
2017-05-31	89日	33,780	693	756	478	15,620	7,089	65.14円	961.59円	24.00円	6.75%	3.07%	45.39%	2.05%	383	-	-	-	-	-	-	-
2016-05-31	90日	33,838	616	693	457	13,384	6,870	62.23円	931.37円	26.00円	6.66%	3.42%	51.33%	1.82%	397	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。