株式会社テンポスホールディングス

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,752 / 3,782	229 / 304	1,605 / 2,040
勤続年数	2,607 / 3,782	261 / 303	1,166 / 2,040

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-04-30	84日	47,055	2,668	2,870	2,064	26,219	17,222	171.85円	1,316.68円	9.00円	11.98%	7.87%	65.69%	5.67%	964	5,684,347円	8.0	52.0	1†	8†	14†	構造変動流出50.1%
2024-04-30	87日	37,074	2,824	3,069	1,972	24,218	14,934	165.13円	1,147.85円	9.00円	13.20%	8.14%	61.66%	7.62%	838	5,061,919円	13.0	56.0	1†	0†	2†	3.10%†
2023-04-30	89日	31,284	2,220	2,311	1,427	19,361	14,268	119.54円	1,079.84円	9.00円	10.00%	7.37%	73.69%	7.10%	636	4,985,041円	12.0	53.0	1†	7†	4†	36.10%†
2022-04-30訂正あり	89日	29,008	1,871	2,919	1,564	18,826	12,883	131.59円	965.12円	10.00円	12.14%	8.31%	68.43%	6.45%	659	4,735,678円	12.0	51.0	0†	4†	3†	19.10%†
2021-04-30訂正あり	90日	27,014	982	1,448	199	16,902	11,168	16.74円	832.08円	8.00円	1.78%	1.18%	66.08%	3.64%	657	4,443,072円	12.0	48.0	0†	12†	9†	構造変動流出50.4%
2020-04-30	89日	29,195	1,722	1,903	960	16,284	12,173	79.82円	838.37円	10.00円	7.89%	5.90%	74.75%	5.90%	712	4,629,701円	13.0	48.0	0†	0†	5†	0.80%†
2019-04-30	91日	30,134	1,953	2,091	1,010	15,181	10,683	84.54円	762.80円	10.00円	9.45%	6.65%	70.37%	6.48%	606	4,967,187円	10.0	44.0	-	-	-	-
2018-04-30	91日	29,083	2,007	2,126	617	14,152	9,585	52.06円	688.26円	9.00円	6.44%	4.36%	67.73%	6.90%	607	-	-	-	-	-	-	-
2017-04-30	86日	27,469	2,154	2,231	1,039	12,566	8,705	87.79円	633.41円	8.00円	11.94%	8.27%	69.27%	7.84%	589	-	-	-	-	-	-	-
2016-04-30	86日	27,111	2,014	2,126	1,166	11,569	7,473	98.59円	550.63円	7.00円	15.60%	10.08%	64.60%	7.43%	602	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。