アトムリビンテック株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,821 / 3,782	28 / 88	1,129 / 2,040
勤続年数	889 / 3,782	42 / 88	380 / 2,040
離職率	1,779 / 3,463	50 / 85	876 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-06-30	88日	10,297	515	561	390	11,608	10,430	97.97円	2,614.26円	34.00円	3.75%	3.37%	89.85%	5.01%	120	6,674,000円	16.6	43.2	1	12	8	10.10%
2024-06-30訂正あり	88日	10,162	333	371	254	13,187	10,150	63.84円	2,544.12円	35.00円	2.51%	1.93%	76.97%	3.28%	124	6,594,000円	16.1	42.7	1	10	9	8.40%
2023-06-30	89日	10,415	374	415	346	12,880	10,046	86.94円	2,518.12円	34.00円	3.45%	2.69%	78.00%	3.59%	126	6,377,000円	15.7	42.3	1	9	8	7.50%
2022-06-30	90日	9,990	577	606	412	12,888	9,811	103.30円	2,459.16円	33.00円	4.20%	3.20%	76.13%	5.78%	128	6,334,000円	15.2	41.6	1	5	7	4.30%
2021-06-30	91日	9,627	630	655	441	12,414	9,556	110.57円	2,395.28円	33.00円	4.62%	3.55%	76.98%	6.55%	126	6,342,000円	14.9	41.4	0	12	16	10.40%
2020-06-30	90日	10,394	680	706	482	12,021	9,242	121.00円	2,316.46円	35.00円	5.22%	4.02%	76.88%	6.55%	123	6,467,000円	15.2	40.6	1	16	16	13.40%
2019-06-30	88日	10,589	664	687	434	11,971	8,910	108.93円	2,233.40円	35.00円	4.88%	3.63%	74.43%	6.28%	124	6,365,000円	15.3	41.7	-	-	-	-
2018-06-30訂正あり	89日	10,483	630	656	446	11,613	8,622	112.01円	2,161.16円	30.00円	5.18%	3.85%	74.25%	6.01%	124	-	-	-	-	-	-	-
2017-06-30	89日	10,532	571	592	382	11,250	8,283	95.83円	2,076.12円	30.00円	4.62%	3.40%	73.63%	5.43%	119	-	-	-	-	-	-	-
2016-06-30	90日	9,913	320	369	244	9,331	8,006	61.23円	2,006.66円	25.00円	3.05%	2.62%	85.80%	3.24%	113	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。