株式会社　日本エム・ディ・エム

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,170 / 3,782	20 / 52	763 / 2,040
勤続年数	1,976 / 3,782	31 / 52	859 / 2,040
離職率	2,203 / 3,463	34 / 51	1,081 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	79日	23,917	574	534	263	35,678	25,427	9.99円	963.82円	17.00円	1.03%	0.74%	71.27%	2.40%	539	7,441,141円	12.1	39.8	1	40	38	13.00%
2025-03-31訂正あり	86日	25,114	1,555	1,488	-461	33,667	24,741	-17.54円	937.15円	15.00円	-1.87%	-1.37%	73.49%	6.20%	538	7,472,345円	11.9	39.2	1	15	17	5.00%
2024-03-31	86日	23,177	1,746	1,842	1,271	31,485	25,603	48.31円	968.74円	14.00円	4.97%	4.04%	81.32%	7.54%	511	7,141,463円	11.3	38.4	1	15	40	5.50%
2023-03-31	88日	21,307	2,024	2,043	1,423	29,434	23,292	54.03円	880.64円	13.00円	6.11%	4.84%	79.13%	9.50%	488	7,047,536円	11.6	38.6	1	28	32	10.10%
2022-03-31	89日	19,193	2,661	2,591	2,135	27,342	21,491	80.95円	810.59円	12.00円	9.94%	7.81%	78.60%	13.87%	474	6,975,906円	11.4	38.3	1	14	40	5.40%
2021-03-31	83日	16,738	2,168	2,125	1,664	25,193	18,713	63.09円	706.07円	11.00円	8.89%	6.61%	74.28%	12.96%	449	6,926,630円	11.9	38.6	1	16	20	6.60%
2020-03-31	84日	18,083	2,644	2,581	2,164	24,917	16,993	82.02円	641.61円	10.00円	12.74%	8.69%	68.20%	14.62%	442	7,287,760円	11.5	38.2	0	16	28	6.60%
2019-03-31	86日	16,728	2,234	2,208	1,984	23,492	15,233	75.17円	575.30円	9.00円	13.03%	8.45%	64.84%	13.36%	404	7,115,115円	11.5	37.9	-	-	-	-
2018-03-31	86日	14,807	2,045	1,964	1,425	20,870	13,263	53.99円	501.24円	8.00円	10.75%	6.83%	63.55%	13.81%	377	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	87日	13,629	1,909	1,747	1,130	21,537	12,288	42.78円	464.72円	7.00円	9.20%	5.25%	57.06%	14.01%	350	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。