中山福株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,858 / 3,782	235 / 304	-
勤続年数	1,572 / 3,782	136 / 303	-
離職率	1,215 / 3,463	107 / 283	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	80日	43,052	531	842	667	33,050	23,681	34.37円	1,220.01円	12.00円	2.82%	2.02%	71.65%	1.23%	430	5,555,050円	14.0	40.0	1	21	31	6.80%
2025-03-31訂正あり	81日	40,949	154	491	526	32,796	22,402	27.25円	1,158.24円	12.00円	2.35%	1.61%	68.31%	0.38%	423	5,247,680円	14.0	41.0	1†	97†	87†	29.50%†
2024-03-31訂正あり	86日	38,593	-470	-131	14	32,889	22,425	0.75円	1,160.12円	10.00円	0.06%	0.04%	68.18%	-1.22%	433	5,567,829円	15.0	40.0	1	52	45	15.60%
2023-03-31訂正あり	91日	39,887	115	482	600	31,386	21,765	31.09円	1,126.91円	10.00円	2.76%	1.91%	69.35%	0.29%	437	5,240,820円	15.0	40.0	1†	0†	14†	0.30%†
2022-03-31訂正あり	89日	42,720	553	933	568	31,039	21,264	28.96円	1,099.99円	12.00円	2.67%	1.83%	68.51%	1.30%	435	5,418,829円	14.0	40.0	1	108	93	31.70%
2021-03-31	86日	47,865	872	1,273	1,002	32,023	21,699	51.02円	1,104.50円	15.00円	4.62%	3.13%	67.76%	1.82%	446	5,280,396円	15.0	40.0	1	7	2	2.40%
2020-03-31	87日	46,657	48	472	220	29,434	20,497	11.05円	1,043.36円	27.00円	1.07%	0.75%	69.64%	0.10%	442	5,251,990円	14.0	39.0	1	79	61	21.70%
2019-03-31	87日	48,494	142	855	445	31,203	21,082	22.16円	1,048.26円	27.00円	2.11%	1.43%	67.56%	0.29%	461	5,163,246円	14.0	39.0	-	-	-	-
2018-03-31	88日	47,398	209	900	467	32,298	21,670	23.25円	1,077.48円	27.00円	2.16%	1.45%	67.09%	0.44%	454	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	88日	47,983	633	1,333	859	28,726	21,500	42.73円	1,069.06円	27.00円	4.00%	2.99%	74.85%	1.32%	404	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。