ビーピー・カストロール株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	256 / 3,782	4 / 9	196 / 2,040
勤続年数	1,327 / 3,782	6 / 9	559 / 2,040
離職率	2,863 / 3,463	8 / 9	1,417 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	84日	14,689	1,561	1,640	1,050	12,986	10,076	45.76円	438.89円	46.00円	10.43%	8.09%	77.59%	10.63%	79	9,939,000円	15.0	48.9	1	16	12	20.30%
2024-12-31	84日	13,652	1,354	1,412	932	13,438	10,006	40.61円	435.88円	42.00円	9.32%	6.94%	74.47%	9.92%	84	9,408,000円	15.1	47.9	1	13	10	16.40%
2023-12-31	86日	12,037	1,108	1,168	781	12,812	9,972	34.04円	434.38円	36.00円	7.84%	6.10%	77.83%	9.21%	89	9,578,000円	14.9	47.6	1	6	6	8.30%
2022-12-31	82日	11,188	869	941	572	12,748	10,083	24.93円	439.20円	46.00円	5.68%	4.49%	79.09%	7.77%	91	9,082,000円	14.5	46.4	1	12	9	14.10%
2021-12-31	83日	11,091	2,231	2,274	1,547	13,569	10,932	67.42円	476.21円	69.00円	14.16%	11.41%	80.57%	20.12%	96	8,979,000円	14.1	46.2	1	22	12	21.90%
2020-12-31	84日	10,829	2,398	2,448	1,558	13,857	10,969	67.86円	477.82円	69.00円	14.20%	11.24%	79.16%	22.15%	108	7,431,000円	13.4	45.5	1	3	4	4.10%
2019-12-31	85日	12,534	2,515	2,552	1,697	13,875	11,025	73.93円	480.25円	75.00円	15.40%	12.23%	79.46%	20.07%	108	8,148,000円	12.9	44.9	-	-	-	-
2018-12-31	85日	12,681	2,433	2,462	1,649	14,255	11,122	71.85円	484.45円	75.00円	14.83%	11.57%	78.02%	19.19%	110	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	82日	12,641	2,988	2,994	2,035	14,451	11,501	88.66円	500.98円	91.00円	17.70%	14.09%	79.59%	23.64%	112	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	83日	12,806	3,196	3,199	2,082	15,072	11,753	90.70円	511.94円	91.00円	17.72%	13.82%	77.98%	24.96%	109	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。