株式会社南陽 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,868 / 3,782	167 / 304	-
勤続年数	1,908 / 3,782	191 / 303	-
離職率	2,892 / 3,463	248 / 283	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	80日	36,815	2,809	3,050	2,356	42,137	27,492	190.00円	2,244.98円	68.00円	8.57%	5.59%	65.24%	7.63%	521	6,635,000円	12.5	41.3	1	32	33	20.90%
2025-03-31	81日	36,535	2,851	3,114	2,038	41,201	25,663	163.09円	2,053.04円	58.00円	7.94%	4.95%	62.29%	7.80%	504	6,456,000円	13.1	41.9	1	13	19	9.30%
2024-03-31	87日	37,991	2,785	3,036	1,991	42,886	24,692	156.60円	1,977.17円	101.00円	8.06%	4.64%	57.58%	7.33%	508	6,283,000円	13.3	41.7	1	16	14	10.60%
2023-03-31	89日	39,339	2,967	3,225	2,146	41,064	22,723	336.62円	3,562.40円	101.00円	9.44%	5.23%	55.34%	7.54%	475	6,389,000円	13.0	41.8	1	22	16	13.90%
2022-03-31	83日	34,818	2,399	2,659	1,739	37,310	20,880	273.04円	3,276.69円	82.00円	8.33%	4.66%	55.96%	6.89%	450	5,985,000円	12.6	41.5	1	15	20	10.00%
2021-03-31	84日	32,406	1,862	2,046	1,329	34,666	19,565	208.85円	3,072.75円	70.00円	6.79%	3.83%	56.44%	5.75%	440	5,941,000円	12.7	41.0	1	16	23	11.30%
2020-03-31	85日	34,319	2,116	2,181	1,387	32,386	18,270	217.96円	2,869.33円	66.00円	7.59%	4.28%	56.41%	6.17%	425	5,644,000円	13.1	41.6	1	11	15	7.70%
2019-03-31	87日	38,554	2,597	2,711	1,806	33,482	17,428	283.70円	2,737.08円	76.00円	10.36%	5.39%	52.05%	6.74%	418	6,127,000円	13.1	41.4	-	-	-	-
2018-03-31	88日	36,178	2,335	2,551	1,675	33,610	16,449	263.15円	2,583.26円	69.00円	10.18%	4.98%	48.94%	6.45%	414	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	89日	31,836	1,919	2,038	1,337	30,947	14,739	209.98円	2,314.73円	53.00円	9.07%	4.32%	47.63%	6.03%	409	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。