東海エレクトロニクス株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,273 / 3,782	112 / 304	-
勤続年数	1,188 / 3,782	85 / 303	-
離職率	769 / 3,463	66 / 283	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	39,362	801	950	396	29,744	18,757	187.36円	8,811.60円	114.00円	2.11%	1.33%	63.06%	2.04%	350	7,293,000円	15.5	45.4	2	6	5	3.90%
2025-03-31	86日	56,998	1,099	1,096	642	29,056	17,496	304.11円	8,231.56円	114.00円	3.67%	2.21%	60.22%	1.93%	360	7,039,000円	14.8	44.7	2	24	12	12.30%
2024-03-31	88日	60,833	1,604	1,658	491	30,798	17,016	233.15円	8,011.62円	114.00円	2.89%	1.60%	55.25%	2.64%	380	6,804,000円	14.0	44.8	2	45	38	21.20%
2023-03-31	90日	64,495	1,532	1,605	1,042	30,571	15,929	496.02円	7,534.07円	112.00円	6.54%	3.41%	52.10%	2.38%	373	6,621,000円	14.3	44.9	2†	0†	16†	1.00%†
2022-03-31	90日	60,759	1,965	2,034	1,403	29,566	14,729	668.98円	6,973.41円	107.00円	9.53%	4.75%	49.82%	3.24%	358	6,589,000円	14.1	44.9	2	25	16	12.30%
2021-03-31	89日	46,676	817	873	547	26,232	13,352	255.15円	6,356.95円	104.00円	4.10%	2.09%	50.90%	1.75%	365	5,791,000円	13.5	44.1	2	4	27	2.90%
2020-03-31	87日	37,845	385	430	209	20,086	12,876	96.13円	5,872.39円	104.00円	1.63%	1.04%	64.11%	1.02%	355	6,409,000円	14.3	44.5	2	14	21	8.30%
2019-03-31	88日	41,538	771	841	524	20,885	13,019	241.25円	5,955.92円	104.00円	4.03%	2.51%	62.34%	1.86%	355	6,809,000円	14.5	44.4	-	-	-	-
2018-03-31	89日	41,803	1,156	1,209	802	22,067	12,867	370.37円	5,898.13円	102.00円	6.23%	3.64%	58.31%	2.77%	344	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	41,309	1,005	1,027	731	20,832	12,137	340.55円	5,611.66円	60.00円	6.03%	3.51%	58.26%	2.43%	331	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。