株式会社トーホー | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,699 / 3,782	147 / 304	-
勤続年数	938 / 3,782	63 / 303	-
離職率	275 / 3,463	18 / 283	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-01-31	86日	259,747	7,853	7,928	4,576	96,454	34,542	142.93円	1,079.97円	150.00円	13.25%	4.74%	35.81%	3.02%	2,540	6,803,772円	16.4	44.0	1†	0†	11†	0.80%†
2025-01-31	83日	246,465	7,496	7,693	4,485	88,320	31,119	416.92円	2,857.14円	125.00円	14.41%	5.08%	35.23%	3.04%	2,409	6,777,202円	16.4	43.6	1†	0†	49†	0.80%†
2024-01-31	84日	244,930	7,819	7,971	3,605	88,297	27,564	335.15円	2,528.40円	90.00円	13.08%	4.08%	31.22%	3.19%	2,511	6,542,212円	16.9	43.9	1	7	11	7.70%
2023-01-31	85日	215,572	3,649	3,877	1,006	87,352	22,752	93.59円	2,083.28円	35.00円	4.42%	1.15%	26.05%	1.69%	2,515	6,046,682円	17.3	44.1	1†	0†	8†	0.80%†
2022-01-31	79日	188,567	-446	178	335	82,702	20,237	31.20円	1,852.14円	5.00円	1.66%	0.41%	24.47%	-0.24%	2,579	5,197,982円	17.1	43.8	1	17	10	17.30%
2021-01-31	80日	186,217	-3,141	-2,063	-3,591	83,162	19,384	-333.85円	1,747.20円	-	-18.53%	-4.32%	23.31%	-1.69%	2,742	5,551,706円	16.5	43.7	1	30	17	26.50%
2020-01-31	82日	231,266	1,433	1,518	474	90,745	24,613	44.15円	2,213.16円	50.00円	1.93%	0.52%	27.12%	0.62%	2,752	6,275,782円	16.0	43.4	-	-	-	-
2019-01-31	77日	217,666	1,637	1,753	849	89,257	24,471	79.01円	2,217.46円	50.00円	3.47%	0.95%	27.42%	0.75%	2,599	-	-	-	-	-	-	-
2018-01-31	77日	207,631	1,838	1,749	458	82,323	24,953	42.46円	2,297.55円	50.00円	1.84%	0.56%	30.31%	0.89%	2,248	-	-	-	-	-	-	-
2017-01-31	78日	209,834	2,877	2,894	1,208	77,454	25,043	110.65円	2,266.74円	50.00円	4.82%	1.56%	32.33%	1.37%	2,211	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。