中部水産株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,916 / 3,782	171 / 304	-
勤続年数	42 / 3,782	4 / 303	-
離職率	1,140 / 3,463	101 / 283	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	37,400	446	636	440	18,301	14,824	268.85円	9,053.99円	90.00円	2.97%	2.41%	81.00%	1.19%	83	6,579,858円	23.3	46.6	1	4	4	6.40%
2025-03-31	88日	36,760	330	501	330	16,021	13,239	200.87円	8,085.66円	85.00円	2.50%	2.06%	82.64%	0.90%	84	6,322,526円	23.1	46.2	1	3	2	4.30%
2024-03-31	86日	36,146	345	496	324	16,701	13,123	194.19円	7,843.46円	85.00円	2.48%	1.95%	78.58%	0.95%	86	6,302,184円	22.4	45.5	1	11	11	14.40%
2023-03-31訂正あり	88日	35,930	128	231	302	15,680	12,961	173.91円	7,745.57円	85.00円	2.33%	1.93%	82.66%	0.36%	87	6,195,108円	23.2	46.1	1	11	8	13.20%
2022-03-31訂正あり	85日	35,533	255	376	393	15,256	12,881	223.53円	7,314.21円	90.00円	3.06%	2.58%	84.43%	0.72%	91	6,177,331円	23.1	46.0	1	23	10	23.10%
2021-03-31訂正あり	90日	40,840	288	405	232	14,879	12,601	132.09円	7,154.89円	85.00円	1.85%	1.56%	84.69%	0.71%	106	5,790,707円	21.8	45.0	1	4	0	4.50%
2020-03-31訂正あり	87日	40,221	178	304	214	14,575	12,313	121.87円	6,991.44円	80.00円	1.74%	1.47%	84.49%	0.44%	111	5,628,216円	20.5	44.0	1	38	26	31.20%
2019-03-31訂正あり	88日	40,956	148	274	26	15,450	12,811	14.77円	7,273.04円	80.00円	0.21%	0.17%	82.92%	0.36%	124	5,500,008円	21.0	44.0	-	-	-	-
2018-03-31	89日	41,387	122	236	151	15,526	12,772	85.12円	7,172.20円	44.00円	1.19%	0.98%	82.26%	0.29%	134	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	88日	41,296	100	215	143	15,149	12,663	8.07円	710.90円	8.00円	1.14%	0.95%	83.59%	0.24%	144	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。