横浜丸魚株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,876 / 3,782	168 / 304	-
勤続年数	596 / 3,782	33 / 303	-
離職率	2,815 / 3,463	244 / 283	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	83日	40,643	462	907	612	30,871	21,051	98.26円	3,480.65円	34.00円	2.91%	1.98%	68.19%	1.14%	178	6,626,511円	17.7	43.2	1	18	14	19.50%
2025-03-31	88日	39,841	354	710	508	25,279	17,429	79.82円	2,729.07円	30.00円	2.92%	2.01%	68.95%	0.89%	178	6,172,186円	17.8	42.6	0	2	3	2.10%
2024-03-31	88日	38,614	277	575	409	22,979	15,676	64.31円	2,454.47円	26.00円	2.61%	1.78%	68.22%	0.72%	179	6,007,647円	17.3	41.3	0	12	13	12.70%
2023-03-31	88日	40,670	122	450	377	19,112	12,848	59.30円	2,014.30円	22.00円	2.94%	1.98%	67.23%	0.30%	184	5,902,527円	17.8	41.3	1	19	19	20.90%
2022-03-31	85日	37,592	-152	98	160	18,147	12,251	25.16円	1,921.89円	18.00円	1.31%	0.88%	67.51%	-0.41%	184	5,819,746円	18.9	43.9	0	11	0	10.40%
2021-03-31	86日	41,286	-84	217	290	18,011	12,218	41.65円	1,916.90円	15.00円	2.38%	1.61%	67.83%	-0.21%	188	5,685,913円	17.0	41.3	0	12	11	11.50%
2020-03-31	87日	46,812	-47	212	82	15,939	11,562	11.70円	1,635.85円	12.00円	0.72%	0.52%	72.54%	-0.10%	191	5,724,184円	17.0	41.0	0	11	13	10.50%
2019-03-31	88日	49,634	185	433	407	18,371	12,676	57.61円	1,795.83円	12.00円	3.21%	2.22%	69.00%	0.37%	193	5,811,977円	17.4	41.2	-	-	-	-
2018-03-31	89日	50,814	200	426	349	20,035	13,657	49.40円	1,932.50円	12.00円	2.56%	1.74%	68.16%	0.40%	199	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	51,978	209	458	549	18,841	12,817	77.74円	1,813.37円	10.00円	4.29%	2.92%	68.03%	0.40%	183	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。