株式会社　トリケミカル研究所

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	641 / 3,782	31 / 200	2 / 12
勤続年数	2,441 / 3,782	181 / 200	9 / 12
離職率	20 / 3,463	2 / 194	1 / 12

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-01-31	83日	23,883	5,902	7,090	5,515	47,274	36,149	169.72円	1,112.41円	35.00円	15.26%	11.67%	76.47%	24.71%	313	8,377,000円	9.0	34.5	0†	0†	37†	0.10%†
2025-01-31	84日	18,905	5,256	6,583	4,961	36,944	31,587	152.69円	972.02円	35.00円	15.71%	13.43%	85.50%	27.80%	274	8,243,000円	9.1	34.8	0	17	31	8.00%
2024-01-31	86日	11,246	1,947	3,276	2,470	31,864	27,570	76.03円	848.40円	30.00円	8.96%	7.75%	86.52%	17.32%	256	6,935,000円	9.1	34.8	0	17	30	8.40%
2023-01-31	87日	13,803	3,504	6,186	4,832	32,115	25,876	148.70円	796.26円	30.00円	18.68%	15.05%	80.57%	25.39%	242	7,650,000円	9.1	34.7	0†	0†	23†	0.10%†
2022-01-31	87日	11,574	2,976	5,294	4,095	28,288	21,320	126.33円	656.07円	20.00円	19.21%	14.48%	75.37%	25.71%	211	7,350,000円	9.1	34.7	0	20	42	12.80%
2021-01-31	87日	9,801	2,691	4,323	3,377	19,867	12,601	108.08円	403.28円	68.00円	26.80%	17.00%	63.43%	27.46%	179	7,490,000円	10.0	35.4	0	0	2	0.10%
2020-01-31	87日	8,267	2,326	3,744	2,939	15,144	9,581	376.33円	1,226.60円	58.00円	30.68%	19.41%	63.27%	28.15%	167	7,583,000円	9.1	34.8	-	-	-	-
2019-01-31	85日	7,792	2,153	2,931	2,267	11,112	7,025	290.23円	899.37円	45.00円	32.27%	20.40%	63.22%	27.63%	148	-	-	-	-	-	-	-
2018-01-31	86日	6,445	1,598	1,622	1,145	9,032	5,089	146.65円	651.47円	21.00円	22.51%	12.68%	56.35%	24.79%	134	-	-	-	-	-	-	-
2017-01-31訂正あり	87日	5,469	976	975	767	7,055	4,071	98.30円	521.14円	16.00円	18.85%	10.88%	57.70%	17.86%	130	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。