株式会社ソノコム | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,960 / 3,782	66 / 111	1,701 / 2,040
勤続年数	615 / 3,782	20 / 111	255 / 2,040
離職率	710 / 3,463	13 / 107	366 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	2,712	332	459	304	10,144	9,344	83.86円	2,568.29円	13.00円	3.26%	3.00%	92.11%	12.25%	113	5,453,219円	17.6	41.0	0	3	4	3.40%
2025-03-31	87日	2,423	201	328	210	9,525	8,910	58.53円	2,466.68円	12.00円	2.36%	2.21%	93.54%	8.33%	113	5,126,614円	17.0	40.1	0	18	23	17.30%
2024-03-31	87日	2,134	137	380	240	9,620	8,779	67.20円	2,449.03円	12.00円	2.74%	2.50%	91.26%	6.42%	109	5,058,505円	18.4	40.8	0†	0†	1†	0.30%†
2023-03-31	89日	2,238	228	335	167	9,127	8,479	46.10円	2,365.33円	10.00円	1.98%	1.84%	92.90%	10.20%	108	5,136,896円	17.6	40.2	0	10	13	10.20%
2022-03-31	89日	2,287	301	355	290	9,447	8,419	79.17円	2,297.23円	12.00円	3.45%	3.07%	89.12%	13.17%	106	5,262,935円	18.0	40.7	0	6	8	5.90%
2021-03-31	90日	1,980	150	178	111	8,974	8,108	30.38円	2,212.52円	10.00円	1.37%	1.24%	90.35%	7.62%	104	4,806,156円	18.0	40.3	0	1	6	1.20%
2020-03-31	90日	2,042	200	226	148	8,799	7,888	40.59円	2,152.43円	10.00円	1.89%	1.69%	89.64%	9.81%	99	4,950,570円	18.1	40.2	0	16	17	16.90%
2019-03-31	88日	2,176	251	294	197	8,745	7,862	53.84円	2,145.33円	10.00円	2.51%	2.26%	89.90%	11.54%	99	5,039,538円	18.9	41.0	-	-	-	-
2018-03-31	89日	2,306	377	440	324	8,660	7,643	88.45円	2,085.43円	10.00円	4.24%	3.74%	88.25%	16.38%	93	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	1,868	254	367	327	8,227	7,414	87.04円	2,023.09円	7.00円	4.42%	3.98%	90.12%	13.61%	94	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。