株式会社ニレコ | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,394 / 3,782	110 / 227	882 / 2,040
勤続年数	380 / 3,782	48 / 227	153 / 2,040
離職率	2,633 / 3,463	163 / 214	1,293 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	83日	11,022	1,701	1,794	1,441	20,588	17,072	196.75円	2,375.20円	89.00円	8.44%	7.00%	82.93%	15.43%	533	7,115,000円	18.8	48.6	5	47	45	17.20%
2025-03-31	81日	10,756	1,907	2,028	1,562	19,352	16,673	211.11円	2,236.86円	95.00円	9.37%	8.07%	86.15%	17.73%	466	6,645,000円	19.5	48.0	5†	0†	29†	1.70%†
2024-03-31	86日	9,861	1,386	1,470	1,011	18,573	15,825	137.36円	2,131.34円	62.00円	6.39%	5.44%	85.20%	14.06%	450	6,484,000円	19.4	48.2	4	17	18	7.70%
2023-03-31	84日	9,155	1,182	1,255	860	17,002	14,605	117.40円	1,978.77円	47.00円	5.89%	5.06%	85.90%	12.91%	449	6,303,000円	19.3	47.0	4	12	11	5.50%
2022-03-31訂正あり	85日	8,117	563	650	406	16,152	13,850	55.41円	1,878.34円	38.00円	2.93%	2.51%	85.75%	6.94%	453	6,165,000円	18.8	46.1	3	18	18	7.30%
2021-03-31	85日	7,899	600	635	432	15,324	13,527	59.06円	1,836.03円	24.00円	3.20%	2.82%	88.27%	7.60%	427	6,501,000円	18.6	45.8	3†	0†	11†	1.10%†
2020-03-31	86日	8,775	952	989	779	14,937	12,882	106.58円	1,753.48円	34.00円	6.05%	5.22%	86.24%	10.85%	415	6,823,000円	17.9	45.3	3	16	28	7.00%
2019-03-31	85日	8,441	898	1,011	489	14,012	12,490	66.07円	1,684.85円	24.00円	3.92%	3.50%	89.14%	10.65%	355	6,810,000円	18.4	44.9	-	-	-	-
2018-03-31	87日	7,911	705	784	516	14,359	12,597	69.79円	1,681.82円	24.00円	4.10%	3.60%	87.73%	8.92%	348	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	89日	7,401	537	572	368	14,127	11,817	50.39円	1,591.77円	20.00円	3.12%	2.61%	83.65%	7.26%	346	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。