ネポン株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,067 / 3,782	78 / 88	110 / 131
勤続年数	1,503 / 3,782	65 / 88	60 / 131
離職率	3,264 / 3,463	81 / 85	123 / 128

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	91日	7,417	70	78	37	5,887	2,443	39.41円	2,551.98円	12.00円	1.54%	0.64%	41.50%	0.95%	247	5,325,000円	14.3	43.6	2	77	67	31.30%
2025-03-31	87日	7,277	38	76	-280	6,024	2,332	-292.62円	2,436.53円	0.00円	-12.01%	-4.65%	38.73%	0.53%	259	5,316,000円	15.4	43.9	2†	0†	15†	0.80%†
2024-03-31	88日	7,774	34	82	64	6,904	2,627	67.86円	2,743.71円	30.00円	2.47%	0.94%	38.05%	0.45%	247	5,505,000円	15.1	43.7	2	21	18	9.40%
2023-03-31	90日	7,992	388	396	285	7,220	2,609	297.81円	2,724.89円	60.00円	10.93%	3.95%	36.14%	4.86%	251	5,340,000円	14.7	43.0	2	48	48	20.10%
2022-03-31	90日	7,485	254	268	219	6,584	2,356	198.16円	2,460.85円	38.00円	9.29%	3.33%	35.79%	3.40%	252	5,352,000円	15.4	43.0	2	40	25	15.80%
2021-03-31	90日	7,257	246	258	168	6,544	2,526	140.31円	2,109.82円	30.00円	6.65%	2.57%	38.61%	3.40%	270	5,458,000円	14.9	42.6	2	23	20	9.30%
2020-03-31訂正あり	86日	8,234	253	240	189	6,910	2,389	158.11円	1,995.28円	30.00円	7.92%	2.74%	34.58%	3.08%	278	5,612,000円	14.5	42.5	1	15	22	6.40%
2019-03-31	88日	8,118	136	127	52	6,915	2,194	43.87円	1,832.89円	30.00円	2.39%	0.76%	31.74%	1.68%	275	5,488,000円	14.4	42.1	-	-	-	-
2018-03-31	89日	8,083	229	219	150	6,818	2,193	12.54円	183.14円	3.00円	6.85%	2.20%	32.17%	2.84%	261	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31訂正あり	90日	7,544	269	252	147	6,802	2,070	12.34円	172.86円	3.00円	7.14%	2.17%	30.44%	3.57%	248	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。