株式会社　重松製作所

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,286 / 3,782	46 / 111	1,381 / 2,040
勤続年数	809 / 3,782	30 / 111	339 / 2,040
離職率	814 / 3,463	18 / 107	417 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	90日	15,593	1,054	933	702	21,588	9,436	98.74円	1,326.95円	15.00円	7.44%	3.25%	43.71%	6.76%	399	6,179,000円	16.9	42.3	2	15	26	4.30%
2025-03-31	91日	14,112	1,069	1,097	780	18,045	8,565	109.77円	1,204.45円	15.00円	9.11%	4.33%	47.46%	7.58%	390	5,909,000円	16.8	41.8	2	24	30	6.80%
2024-03-31	89日	12,995	784	800	584	16,096	8,283	82.13円	1,164.76円	12.50円	7.05%	3.63%	51.46%	6.04%	386	5,724,000円	16.7	41.7	2	24	28	6.70%
2023-03-31	91日	12,875	965	1,025	748	15,202	7,348	105.22円	1,033.33円	15.00円	10.18%	4.92%	48.34%	7.50%	384	6,286,000円	16.5	41.5	1†	2†	0†	0.80%†
2022-03-31	91日	11,918	605	653	589	14,322	6,497	82.84円	913.63円	10.00円	9.07%	4.11%	45.36%	5.08%	387	6,130,000円	15.0	39.8	1	59	65	15.80%
2021-03-31	91日	12,699	823	859	651	13,984	5,619	91.55円	790.17円	12.50円	11.59%	4.66%	40.18%	6.48%	382	5,700,000円	15.6	40.4	1	20	27	5.70%
2020-03-31	90日	11,597	307	320	265	12,156	4,861	37.39円	683.68円	10.00円	5.47%	2.19%	39.99%	2.65%	376	5,128,000円	15.4	40.0	1	31	44	8.90%
2019-03-31	89日	10,747	92	90	46	11,772	4,735	6.58円	665.92円	10.00円	0.99%	0.40%	40.23%	0.86%	365	5,255,000円	15.7	40.6	-	-	-	-
2018-03-31	90日	10,794	91	105	103	12,072	4,784	14.54円	672.80円	10.00円	2.16%	0.86%	39.63%	0.85%	370	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	91日	10,509	64	68	98	11,275	4,622	13.74円	649.89円	12.00円	2.13%	0.87%	41.00%	0.62%	368	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。