フジプレアム株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,403 / 3,782	194 / 200	54 / 58
勤続年数	1,944 / 3,782	160 / 200	43 / 58
離職率	1,723 / 3,463	113 / 194	38 / 58

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	84日	8,115	-78	-68	-2,301	14,639	7,666	-80.53円	268.30円	6.00円	-30.02%	-15.72%	52.37%	-0.96%	217	4,913,494円	12.3	38.2	0	12	3	9.80%
2025-03-31	85日	10,620	220	248	262	15,963	10,016	9.20円	350.55円	6.00円	2.62%	1.65%	62.75%	2.07%	229	4,730,352円	11.1	37.2	0	16	7	12.00%
2024-03-31	87日	13,248	686	742	574	18,436	9,993	20.09円	345.44円	6.00円	5.75%	3.11%	54.20%	5.18%	241	4,550,565円	10.1	36.2	0	68	29	38.80%
2023-03-31	90日	16,419	854	874	707	16,834	9,539	24.75円	329.64円	6.00円	7.41%	4.20%	56.67%	5.21%	273	4,665,977円	8.9	34.1	0	31	24	17.10%
2022-03-31	89日	19,235	704	713	443	17,506	8,985	15.53円	310.26円	6.00円	4.94%	2.54%	51.33%	3.66%	290	4,515,548円	8.4	34.4	0	14	43	9.10%
2021-03-31	90日	12,585	309	346	207	14,681	8,723	7.24円	300.96円	6.00円	2.37%	1.41%	59.42%	2.46%	184	4,063,450円	9.4	35.8	0	39	44	26.20%
2020-03-31	87日	12,170	345	362	385	14,363	8,673	13.48円	298.75円	6.00円	4.44%	2.68%	60.38%	2.84%	172	3,625,119円	10.2	36.3	0†	27†	21†	17.80%†
2019-03-31	88日	11,436	400	431	38	14,091	8,513	1.36円	293.09円	6.00円	0.46%	0.28%	60.41%	3.50%	169	3,476,639円	9.8	33.9	-	-	-	-
2018-03-31	89日	10,282	401	401	237	14,609	8,660	8.32円	297.92円	6.00円	2.75%	1.63%	59.28%	3.91%	198	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	12,830	660	705	35	17,085	8,601	1.24円	295.91円	6.00円	0.41%	0.21%	50.35%	5.15%	222	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。