株式会社小野測器 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,811 / 3,782	143 / 227	64 / 131
勤続年数	444 / 3,782	53 / 227	22 / 131
離職率	1,886 / 3,463	114 / 214	64 / 128

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	75日	13,629	588	679	395	21,783	16,603	38.00円	1,557.72円	22.00円	2.38%	1.81%	76.22%	4.31%	653	6,685,000円	18.4	43.4	4	60	70	10.70%
2024-12-31	80日	11,804	144	212	1,459	21,309	15,914	138.77円	1,511.83円	30.00円	9.17%	6.85%	74.68%	1.22%	651	6,512,000円	18.9	43.5	5	47	57	8.70%
2023-12-31	79日	11,539	139	204	438	21,003	14,110	41.68円	1,307.93円	10.00円	3.10%	2.09%	67.18%	1.20%	646	6,261,000円	19.1	43.6	2†	0†	57†	0.40%†
2022-12-31	76日	10,928	55	211	246	21,109	13,386	23.82円	1,262.78円	5.00円	1.84%	1.17%	63.41%	0.50%	587	6,109,000円	16.6	41.0	2	112	81	19.90%
2021-12-31	77日	9,852	-859	-685	-1,271	19,446	12,720	-114.67円	1,206.19円	5.00円	-9.99%	-6.54%	65.41%	-8.72%	613	6,091,000円	16.5	40.9	2	40	52	7.50%
2020-12-31	75日	11,841	-566	-523	-576	20,807	14,211	-51.43円	1,249.35円	10.00円	-4.05%	-2.77%	68.30%	-4.78%	604	6,378,000円	16.6	41.0	3	61	71	11.40%
2019-12-31	76日	13,034	454	499	357	22,043	15,104	32.03円	1,333.93円	15.00円	2.36%	1.62%	68.52%	3.48%	603	6,367,000円	16.9	41.3	-	-	-	-
2018-12-31	73日	14,440	962	1,032	692	20,980	14,749	61.57円	1,308.01円	17.00円	4.69%	3.30%	70.30%	6.66%	598	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	75日	12,077	182	214	198	21,492	14,811	17.39円	1,292.29円	15.00円	1.34%	0.92%	68.92%	1.51%	592	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	76日	13,133	361	397	235	21,493	14,501	20.22円	1,269.03円	20.00円	1.63%	1.10%	67.47%	2.75%	595	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。